だからリップル（XRP）は上昇しない。明らかになった停滞理由と今後の上昇時期＝高島康司

＜理由その4. 2.60ドルの厚い壁＞

テクニカル（チャート）的な視点では、2.60ドル（約390円～400円付近）に強力な抵抗帯が存在している。ここを明確に超えるまでは、市場に迷いが生じやすく、上値が重い展開が続く。

出典：TradingViewのXRP/USDチャート 日足

＜まとめ＞

「上がらない」のではなく、「強烈な買いと、長年の強烈な売りがぶつかり合っている」状態だ。8月のSEC訴訟終結とETF発売という大きな足かせが外れた今、この売り圧力を消化する期間（調整期間）が必要な局面と言える。

上昇を抑制している真の原因、OTCでの販売

これがいま多くの専門家が主張する一般的な理由だが、先週になってこれ以外の原因が明らかになった。実はこちらのほうが、XRPの上昇を抑制している真の理由なのではないかと見られている。

それは、機関投資家がOTC取引（相対取引）でXRPを購入していることだ。ただ、ネットでうわさになっている、リップル社から機関投資家が直接購入しているという事実はないようだ。

＜1. 「OTC取引」であることは事実＞

機関投資家やETF発行体（BitwiseやCanary Capitalなど）が、一般投資家と同じようにBinanceやCoinbaseの「板」で成行買いをすることはまずない。彼らはOTC（相対）取引を利用する。

• 仕組み

大口投資家は、OTCデスク（仲介業者）を通じて、市場価格に影響を与えないように裏で売買を成立させる。

• 影響

これにより、数百億円規模の買いが入っても、チャート上の価格はすぐには反応しない。「買い圧力が市場に見えない形で処理されている」という点は、その説の通りだ。

＜2. 一方「リップル社から直接買っている」説の信憑性は低い＞

「ETFがリップル社から直接XRPを安く仕入れている」という噂があるが、これは現在の法的状況を考えると現実的ではない。

• SEC訴訟の影響

裁判所は「リップル社が機関投資家に直接XRPを販売すること」は証券法違反（有価証券の販売）に該当する可能性があると判断した。

• リスク回避

ETF運用会社は、法的リスクを極限まで嫌う。わざわざ「証券」と見なされかねないルート（リップル社からの直接購入）を使わず、Coinbase CustodyやBitGoなどのカストディアン（管理会社）を通じて、市場（流通市場）から集められたXRPを確保するのが通例だ。

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