株価・為替は再び大台割れへ？弱気筋の売り攻勢「3つの根拠」＝櫻井英明

指標その2：ヒンデンブルグ・オーメン

下記の条件で点灯する。一度発生すれば向こう30営業日は有効だが、マクラレン・オシレーター（※3）がプラスとなれば無効となる。

1. ニューヨーク証券取引所での52週高値更新銘柄と52週安値更新銘柄の数がともにその日の値上がり・値下がり銘柄合計数の2.8%以上
2. NYSEインデックスの値が50営業日前を上回っている
3. 短期的な騰勢を示すマクラレン・オシレーターの値がマイナス
4. 52週高値更新銘柄数が52週安値更新銘柄数の2倍を超えない

※3 マクラレン・オシレーターの計算式

ヒンデンブルグ・オーメンが確認された後、77%の確率で株価が5%以上、下落するという。またパニック売りとなる可能性は41%。株式市場が重大なクラッシュとなる可能性は24%と算出。ヒンデンブルグ・オーメンが発生しても暴落しないケースもある。1985年以降では米株が暴落した際は、いずれの場合もシグナルが現れたという。

指標その3：バフェット指標

投資の神様とも言われることがある「ウォーレン・バフェット氏」が愛用しているとされる指標で、「その国のGDP」と「上場株式の時価総額の総和」を比べるもの。

バフェット氏は「株式時価総額増加率と名目GDP成長率は長期的には収斂（しゅうれん）する」と主張。「株価の時価総額が名目GDPを越えると買われ過ぎ」という指標である。

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