11日の中国本土市場は反発。主要指標の上海総合指数が前営業日比45.07ポイント(1.08%)高の4225.02ポイントと反発した。
上海総合指数は約10年10カ月ぶりの高値を付けた。米中摩擦の緩和期待が好感されたほか、堅調な貿易統計も支援材料。9日に発表された4月の貿易統計では、米ドル建ての輸出と輸入がそろって予想以上に伸びた。本日発表された4月の消費者物価指数(CPI)と生産者物価指数(PPI)がそろって予想以上に加速したことも、デフレ懸念をやや後退させた。外部環境では、前営業日の米ハイテク株の上昇の流れで中国市場では半導体や人工知能(AI)などに物色する動きが活発となった。半面、中東情勢の不透明感やインフレ率の加速懸念などが引き続き指数の足かせとなった。
なお、米中首脳会談は14-15日に開催される予定となり、トランプ米大統領は13日夜に北京入る見通しだ。
セクター別では、ハイテクが高い。方正科技集団(600601/SH)がストップ高の10.0%上昇、北京兆易創新科技(603986/SH)が8.4%高、有研新材(600206/SH)が8.1%高、三安光電(600703/SH)が5.0%高、富士康工業互聯網(601138/SH)が4.1%高で引けた。
また、不動産株も買われた。金地集団(600383/SH)が6.4%高、光明地産(600708/SH)が4.6%高、緑地HD(600606/SH)が4.5%高、新城控股集団(601155/SH)が3.9%高、保利発展控股集団(600048/SH)が3.3%高で引けた。
半面、輸送関連が安い。招商局能源運輸(601872/SH)が5.7%安、中遠海運能源運輸(600026/SH)が4.4%安、中遠海運特殊運輸 (600428/SH)が2.9%安、中国国際航空(601111/SH)と春秋航空(601021/SH)がそろって2.1%安で引けた。
外貨建てB株相場は、上海B株指数が3.55ポイント(1.25%)高の286.82ポイント、深センB株指数が6.23ポイント(0.53%)安の1170.80ポイントで終了した。
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