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東芝の株価の行方①

まずは約6,000億円、発行済み株式数の50%にも上る巨額の公募増資を行ったのにも関わらず、株価が堅調である背景について考える。

 

通常であれば、新株発行による公募増資は一株利益の希薄化につながるため、株価の下落要因となる。詳細は割愛するが、利益変動がないものと仮定すると、理論上は今回の増資により30%程度株価が下がってもおかしくはなかったと考える。

 

しかし、実際は11月9日に公募増資観測がニュースで報道されてからの下落率は最大で10%強。その後はじりじりと値を戻すほど株価は堅調だ。この要因として挙げられるのは、上場廃止リスクが小さくなったことに尽きるだろう。東芝は前期に巨額の当期赤字を計上し債務超過に陥った。2期連続の債務超過は上場廃止となってしまうため、上場廃止を避けるためには今期に債務超過を解消しなければいけなかったのだが、今回の増資によりこのリスクがかなり後退した。そのため希薄化の影響ほど株価が下落しなかったものと考えられる。

 

こうして上場廃止リスクがかなり小さくなった東芝だが、果たしてここから株価の上昇余地はあるのだろうか?あるとすれば、どのくらいあるのだろうか?

 

次回以降、最大の要因と考えられるメモリ事業売却について深く考えていく。

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