軟調な展開が続く東京株式市場。今回は特別編として、「テクニカル指標では陰の極に近いが、セリング・クライマックスは迎えていないように見える」という山崎氏の見解をご紹介します。
※山崎和邦 週報『投機の流儀』vol.189 2016/1/17号より、マネーボイス編集部にて再構成
3分の1押し堅持の可能性は低く、まず15,701円の窓埋め意識か
テクニカル指標では陰の極に近い。が、セリング・クライマックスは経ていないように見える。鍋底型底値形成でもなさそうだ
先週末の状態を要約するとこうであろう。高値から380円安で終わった相場だ。3分の1押し(始動点から大天井までの3分の1押し)は切らなかった。
大天井から-20%で下降相場に転換したとNYでは言い、120年間に23回あったが、東証では16,761円に相当する。その少々上で9月29日も1月14日も止まってはいる。
だが週末の相場の顔相は甚だ悪相である。300円高の時にも225銘柄で高いものは165銘柄だけ、TOPIXで高いのは1360銘柄しかない。また野村証券株とJPX株がジリ貧傾向である。良くない象徴であることが多い。
新年早々から5日連続安は東証再開以来の戦後初めてのことだし、大統領選の前年にNYが年足陰線はダウ平均創設以来120年間で初のことだ、とまでは述べた。また、正月の著名20氏のアンケートが的中した年の翌年は1月から大波乱があるとも述べた(72年の翌年と89年の翌年、そして2015年の翌年)。
※波乱の年末年始~NY市場と東京市場の「記録づくし」は何を象徴するか?=山崎和邦
50年間で2回の例で断定するなと言う声もあろうがジョン・テンプルトンの「『今度は違う』が最も投資家に損させるセンテンスだ」を銘記しようとも述べた。済んだことはいいから今後はどうだ?
何度も言うが、大切なことは、市場はダイスやルーレットと違って一々独立した事象として出るのではなく過去を記憶して連載ものとして動く、と言う事実である。
週末現在、筆者が鈍感なのかもしれないが、「コツンときた感じ」はない。テクニカル指標では陰の極に近い。が、セリング・クライマックスは迎えていないように見える。
12月1日から1ヶ月半で1,000円大台を4回割った(20,012円~16,944円)。下げ幅は「一人前」だが売買代金と取引高はこんな程度ではダメだ。
もし、自分が目いっぱい買っていて信用取引でも買いこんでいたと仮定して、今のこの状況にぞっとして震え上がるか、と自問すると、未だそこまでは行っていない気がする。
「野も山も、人も我も弱気なら、たわけになりてコメを買うべし」の格言から言えば、確かに「野も山も」暗い環境だが、「人」は弱気でなく、正月早々、野村の永井社長がポジショントークだろうが2万2千円と言っていたし、肝心の「我も」にしても陰の極に近いとは思うが「震え上がる」状態ではない。
だが、テクニカル指標で言えば「陰の極」ではある
- 騰落レシオは59%台
- 25日線との乖離率は7.6%
- カラ売り比率は41%台
- 昨年9月末も今回1月14日も大天井からの3分の1押しで止まっている
- ファンダメンタルでも週末現在の225銘柄のPERは14.3倍
PERは、時の外部状況や価値観によって14倍でもいいし60倍も良しとされた。平成バブルのころは60倍台で良しとされていたし、それを正当化する理屈も天下にまかり通っていた。めったに「評論家」を信じない筆者もそれを信じた。
だが(1)~(3)は自然現象に近い、相場というヒトより賢い生き物がとった生理現象の結果である。生き物だから時々行き過ぎる。これが稀にバカをやって行き過ぎれば必ず自律作用として修正運動が起きる。「自律反騰」と言われるものであり、「上げにマグレの上げあり」の一種を為す場合である。
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山崎和邦(やまざきかずくに)
1937年シンガポール生まれ。慶應義塾大学経済学部卒。野村證券入社後、1974年に同社支店長。退社後、三井ホーム九州支店長に、1990年、常務取締役・兼・三井ホームエンジニアリング社長。2001年同社を退社し、産業能率大学講師、2004年武蔵野学院大学教授。現在同大学大学院特任教授、同大学名誉教授。
大学院教授は世を忍ぶ仮の姿。実態は現職の投資家。投資歴54年、前半は野村證券で投資家の資金を運用、後半は自己資金で金融資産を構築、晩年は現役投資家で且つ「研究者」として大学院で実用経済学を講義。
趣味は狩猟(長野県下伊那郡で1シーズンに鹿、猪を3~5頭)、ゴルフ(オフィシャルHDCP12を30年堅持したが今は18)、居合(古流4段、全日本剣道連盟3段)。一番の趣味は何と言っても金融市場で金融資産を増やすこと。
著書に「投機学入門ー不滅の相場常勝哲学」(講談社文庫)、「投資詐欺」(同)、「株で4倍儲ける本」(中経出版)、近著3刷重版「常識力で勝つ 超正統派株式投資法」(角川学芸出版)等。