2024年、長期投資家は「悲観で買え」。株価下落率ランキングから発掘した上昇銘柄3選＝栫井駿介

2024年がはじまりました。今年は新しいNISAも始まり、多くの個人投資家の方が心機一転「頑張ろう」と思っているのではないでしょうか。投資をやるからには、良い企業に、良いタイミングで投資したいですよね。しかし、特に難しいのが「タイミング」です。特に短期の株価の動きは「ランダムウォーク」と呼ばれ、予測するのは困難を極めます。動きがハチャメチャな株価に対して、私たちはどのように買う（または売る）タイミングを決めたら良いのでしょうか？一つの方法としては、相場に対するシナリオを持つことです。株式市場は実体経済とリンクする部分が少なからずあり、景気の見通しを読み取ることでその先の展開を考えます。そういうわけで、私もいちおう2024年のシナリオを考えたりします。（『 バリュー株投資家の見方｜つばめ投資顧問 バリュー株投資家の見方｜つばめ投資顧問 』栫井駿介）

2023年相場を振り返り

2024年のシナリオを考える前に、2023年の動向を簡単に振り返っておきましょう。

2023年は、年初から「今年は景気後退が来る」と言われていました。特に米国では、コロナ後の「ペントアップ需要」（消費を抑えた反動）が一服し、さらにインフレが重くのしかかることから、景気後退待ったなしと多くの投資家が考えていました。

景気後退のサインとも言える金利の「逆イールド」（短期金利が長期金利より高くなること）が発生し、数値的にもその確度が高まっていたのです。

出典：Bloomberg

しかし、結果的には「思いのほかしぶとかった」というのが2023年でした。予想した景気後退は訪れず、証券会社のアナリストは景気後退予測を後ろずらしにしてきました。景気が強かった背景としては、個人消費とそれを支える雇用（賃金）の状況が良好だったことが挙げられます。

もっとも、景気後退は「後ろズレ」しただけで、その可能性がなくなったわけではありません。強い雇用や賃金上昇の要因は、コロナ禍で一旦職を離れた人たちがなかなか戻ってこなかったことが挙げられるのですが、2023年後半の労働参加率（15歳以上人口といった生産活動に参加できる人のうち、実際に働いている人と仕事を探している人の割合）はコロナ前に戻りつつあります。

米国労働参加率（出典：Investing.com）

労働力が十分に供給されるようになれば、やがて賃金の上昇は止まり、個人消費が停滞することが考えられます。そうなると、いよいよ景気後退がやってくるというわけです。

ただし、景気後退を前提としたとしても、株価の動きを読むのはなお困難を極めます。

2024年、市場は景気後退を期待している？

2023年の年末にかけて米国の株価は上昇しました。これは、FRBが景気後退を警戒して早期に金利を引き下げるのではないか、という観測が広がったためです。

単純化しすぎるのは望ましくはありませんが、一般的に金利が下がると株価は上昇します。そして、株価は常に半年後を織り込みにいきますから、足元の好調な株価はもはや金利の下げをおねだりするような展開となっています。

すなわち、ややおかしな話ではありますが、市場はどちらかと言うと景気後退（とそれによる金利引き下げ）を期待しているのですね。

なお、ここまでは米国株の話でしたが、日本株も基本的には米国株の影響を受けるので、そう大きくは違わないでしょう。

ただし、米国の金利が下落すれば、これまで円安の要因となっていた日米金利差が縮小に向かいます。円安は日本株の上昇要因となっているため、円高になるとしたら日本株の動向は警戒しなければならない局面かもしれません。

未来が分からないなかで、投資家が考えること

ここまで、2024年のシナリオを見通してきましたが、結局未来の予想などあてにならないのが株式投資の世界です。

2023年は大方の予想に反して景気後退に陥らなかったことが経済予測の難しさを物語っていますし、まして起きた事象に対して株価がどう反応するかを予測するなどますます困難です。

2020年のコロナ・ショックの際も、一体誰が新型のウイルスが世界経済を大きく変えることなど想像したでしょう？そして、その後株価が急落したかと思ったら数カ月後にはバブルに踊ることになるなんて…。

要するに、未来は予測不可能なことばかりです。したがって、私たちが取れる対処法としては、以下の2点になります。

1. 少しでも予測可能性の高いものについて考える
2. 予測ではなく、起きた事実に適切に対応する

少しでも予測可能性の高いものとして、私は「企業の業績」と考えます。もちろん、今期の業績予想を正確に予測したり、10年後の売上や利益を言い当てたりすることは株価を予想するのと同じくらい難しいです。

しかし、少なくともその企業が「成長しているかどうか」くらいはわかるのではないでしょうか。だから、成長している企業を、無理のない価格で買う、ということが投資家としてやるべき基本事項となるわけです。

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