12日の中国本土市場概況：上海総合は反落、利益確定売りが優勢

12日の中国本土市場は反落。主要指標の上海総合指数が前日比10.53ポイント（0.25％）安の4214.49ポイントで引けた。

トランプ米大統領の訪中を13日に控え、米中首脳会談の成果を見極めたいとの空気が広がった。また、上海総合指数がきのう11日に約10年10カ月ぶりの高値を付けており、これまで買われてきた主力株を中心に利益確定売りが優勢となり、市場では持ち高調整の動きが目立った。半面、成長期待の強い半導体や光部品の一角には個別物色の資金が向かい、上海と深センの新興企業向け市場では科創板指数が最高値を更新した。指数全体は方向感を欠いたものの、内需関連やハイテク株を中心に選別色の強い地合いとなった。

業種別では、自動車セクターが売られた。安徽江淮汽車集団（600418/SH）が4.3％安、賽力斯集団（601127/SH）が2.7％安、広州汽車集団（601238/SH）が2.3％安で引けた。

また、不動産株もさえない。光明地産（600708/SH）が2.9％安、信達地産（600657/SH）が1.6％安、金地集団（600383/SH）が1.3％安で取引を終えた。前日の上昇を受けた反動から利食い売りが優勢となったもようだ。

半面、発電株が高い。大唐国際発電（601991/SH）がストップ高の10.0％上昇、、楽山電力（600644/SH）が3.6％高、華能国際電力（600011/SH）が2.1％高、華電国際電（600027/SH）が1.9％高で引けた。

外貨建てB株相場では、上海B株指数が1.17ポイント（0.41％）高の287.99ポイント、深センB株指数が10.86ポイント（0.93％）安の1159.93ポイントで終了した。