ひとまず底割れ懸念は後退か？8/31週は株価指数先物取引、大きく売り込まれていた低位株などに注目

大きく売り込まれてスタートした8/24週

今週の株式相場は、調整の目立った先週の流れを引き継ぎ、週明け月曜日も投げ売りが加速。火曜日も調整先行から一旦持ち直したものの、再び大きく売り込まれる展開。ただ、水曜日には戻り売りをこなして持ち直すと、木曜日、金曜日と出直り基調になり、終わってみれば月曜の始値と同水準で引けています。

日経平均株価は、先週末の1万9400円台から、月曜日に大台1万9000円割れの1万8500円台、火曜日には大台1万8000円割れの17800円台まで水準を大きく切り下げました。水曜日に1万8300円台、木曜日に1万8500円台とリバウンド基調に乗ると、金曜日には1万9100円台まで持ち直しまたが、週を通して激しい値動きになっています。

日経平均株価チャート　2015年8月28日終値（クリックすると拡大します）

先週は、中国を中心とするアジア株安に資源相場の調整。さらに中国の金利引き下げやFRBの利上げ時期の懸念など金融政策の不透明感から米国株も調整しており、外部要因悪化とともに国内相場も調整色を強めていました。

先週金曜日の米国市場では、世界連鎖株安の影響で換金売り圧力が強まり、ダウ平均は530ドル安と4年ぶりの下げを記録。米国株暴落を受けた週明け月曜日は東京株式市場でも投げ売りが先行。後場には中国市場がさらなる下落を見せると、日経平均株価も先週末の大台2万円割れに続いて、大台1万9,000円を割り込み、200日移動平均線も割り込むなど、東証1部の値上がり数はわずか8銘柄、1880銘柄が値下がりする全面安。先週末比895.15円安の1万8540.68円と連日暴落。売買代金は4兆円を超え、下落幅も2年3ヵ月ぶりの下げ幅を記録し、世界連鎖株安の様相を呈してきました。

続く月曜日の米国市場でも、東京市場の4％超下落や上海市場の8％超の下落を嫌気したほか、商品相場も下落しており、ダウ平均は一時1000ドルを超す下げを記録。買い戻しも入りましたが引けにかけて売り直され、米国株とETFの取引がたびたび中断する場面も見られたこともあって、ダウ平均は先週末比588.40ドル安の暴落に。背景には中国経済の成長鈍化懸念があり、それが米国、日本、ドイツなどの中国市場をターゲットにした世界経済の成長鈍化懸念につながっています。

止まらない連鎖株安の流れから、東京市場も投げ売りが広がり、火曜日の日経平均株価は6日続落。特に寄り付き後には大台18000円を割り込み日経平均は1万7747.50円まで下落。ただし、菅官房長官の「G7と連携して対策を取る」との発言が伝えられると、急速に反発。1万8835.35円まで急速に買い戻される動きになりましたが、資金の逃げ足は速く、上海総合指数の下落も伝わり、日経平均は先物主導で再び売り直される動きに。前日比733.98円安の1万7806.70円と大幅続落して取引を終えています。

ただ、中国人民銀行(中央銀行)が昨年11月以後5回目となる利下げに踏み切り、さらに市中銀行の預金準備率引き下げも発表すると、ダウは大きく反発してスタート。8月の消費者信頼感指数が予想を上ブレなどの好材料もありましたが、9月のFRBの利上げなどの思惑もあり引けにかけて失速。ダウ平均も前日比204.91ドル安の1万5666.44ドルと続落しました。

7営業日ぶりにようやく反発。世界的株安はひとまずブレーキ

しかし、水曜日の東京市場は、中国の追加の金融緩和発表を受けて、欧州市場が反発を見せた流れを受けて、幅広い銘柄で買いが先行。アジア時間帯後半からリスク回避の巻き戻しを誘い、上海が4％を超える上昇となるなか、日米の電話首脳会談なども政策期待を誘い、日経平均株価は7営業日ぶりに反発。前日比570.13円高の1万8376.83円と戻しました。

この晩の米国株式市場は、NY連銀のダドリー総裁が9月のFOMCでの利上げに慎重姿勢を見せたことから、大幅反発。7月の耐久財受注が予想を上ブレるなど、連日で良好な経済指標が確認されたことも買い安心感につながった模様。ダウは前日比619.07ドル高の1万6285.51ドルと大きく反発して取引を終え、ひとまず世界連鎖株安にブレーキがかかった格好に。ドル・円相場も1ドル＝118円から、1ドル＝120円付近まで戻しています。

米国株反騰や1ドル120円台の円安推移を追い風に、木曜日の日経平均株価は続伸。順調に水準を切り上げてきましたが、買い一巡後は伸び悩む展開。ただ、高値1万8,810円と戻り売りに押された25日高値1万8,835円奪回には至らず、日中は5日移動平均線(1万8546.89円)を挟んだ値動きに。日経平均株価終値は前日比197.61円高の18,574.44円と続伸しましたが、ローソク足では陰線。戻り売りからの下値模索の展開になりました。米国FRBの9月利上げに関して、27日に発表が予定されている米国の4～6月期国内総生産(GDP)改定値を控えて様子見ムードも広がったようです。

注目された米国の4-6月期実質GDP改定値は前期比3.7％増となり、前月発表の速報値2.3％増から大幅に上方修正され、これを好感して米国市場は続伸。アジアや欧州株の上昇も見直し買いを集める契機になり、ダウは前日比369.26ドル高の1万6,654.77ドルと続伸。為替相場でも、米国株高とともにドルも上昇。1ドル＝121円台前半まで戻しました。

金曜日の東京市場は、米国株続伸や1ドル＝121円台の円安推移を好感した買いが先行。日経平均株価始値は1万8908円の続伸スタート。前営業日に上抜けなかった25日高値を奪回し、大台1万9000円に乗せると値を固める展開に。日経平均株価終値は前日比561.88円高の1万9,136.32円で今週の取引を終えました。

荒れた１週間が終了。来週も外部要因への対応がポイント

このように非常に激しい値動きとなっている株式相場ですが、この相場の変動要因は米国市場や中国市場、為替相場など外部要因の変化によるもので、来週も外部要因の変化への対応がポイントとなりそうです。金曜日の相場上昇も外部要因が進展したことが大きく、もともと外部要因の悪化が調整圧力となっていただけに、大きく売り込まれていた外需関連、市況関連が見直されており、株価指数も水準を切り上げてきています。

日経平均株価は先週末に比べると下落しましたが、週足では下ヒゲ陽線転換。ひとまずは「底割れ」の懸念は後退したと言ってもいいでしょう。

ただ、調整前の18日終値水準の2万500円から安値レベルの1万7,700円の調整幅は2,800円。半値となる1,400円戻しとなるのは1万9,100円と時価水準にあり、まだまだ強弱両面を考慮していきたいところ。このまま5日移動平均線上を保ち、下値切り上げが続くかどうか見極める必要があります。

また、今週の日経平均先物は1日に1000円近い値幅を記録するなどボラティリティも大幅上昇。変動率の高まっている今の状況では、個別銘柄で取り組むより、株価指数そのものを売買対象とする株価指数先物や株価指数ETFを活用するほうが、個別材料に左右されない分、安全性が高いのではないでしょうか。

そこで来週は「株価指数先物取引」に注目してみてください。

先週金曜日、今週月曜日、火曜日の米国市場下落も夜間取引で捕捉。米国市場上昇による相場浮上も金曜日に捉えているほか、現物市場の昼休みにも中国市場の変化で後場の相場環境にも影響を与えるなど、外部要因の変化に沿って取引可能な先物取引の活用機会が増えています。現物株のヘッジの意味でも、225先物や少額から投資できるETFを活用していきたいところです。

また、相場調整とともに大きく売り込まれていた低位株など、リスク限定で取り組める投資対象の突っ込みを拾ってみても良いかもしれません。

『プロの視点。今、乗るべき銘柄が見えてくる。』（2015年8月28日号）より一部抜粋