日本の上場企業の配当はどうなっている
日経平均などの代表的な日本株インデックスの配当は、10年20年という長期で見れば右肩上がりなのです。
例外的に不景気には配当が下がることもあります。
さすがにリーマンショックやコロナショックの時には、配当は一時的に下がりました。配当は業績が下がると下がってしまう場合が多いのです。
しかし過去を見ると、インデックスの配当がゼロにまで落ち込むことはありませんでした。個別株では業績によっては無配に転落するものもあります。
ポートフォリオを組むことで、無配転落のリスクを大方回避することができるのではないでしょうか。
受取配当を再投資していく
資産形成を長期で考えるとき、受け取り配当の累計額が初回の投資額を超える時が、いつかやってくることが予想されます。
ただし、ポートフォリオ企業群の配当が、長期的に存在することが前提となります。
仮に2％の利回りであっても、再投資によって株数が複利で増えます。
今後35年間の利回りが2％とすれば、1.02の35乗を計算すると、およそ2倍になります（税金・再投資コスト等は一切考慮していません。以下同じ）
初回に100を投資して、1年後に2が配当として入ってくる。そこでこの2の配当を再投資することによって株数が増えます。
株価が横ばいならば、100に2を足した102が資産額になります。102に対して翌年配当利回りが再度2％とすれば、102の2％ですから
2.04の配当（2.00ではない!）が入ってきます。
この配当で買える分だけ再投資により保有株数が増えます。
次の年も2％の再投資利回りとすれば、そして株価が再び100だと仮定すれば、2.08円の配当（2.04ではない！）となります。
再投資時点の株価にもよりますが、2円を単純に累積していくよりも株数の増え方が大きいのです。
2の配当であれば、初期の100の投資を回収するのは50年かかります。しかし再投資によって、実際にはもう少し短い期間で株数を倍にできます。初期投資の株数が2倍になる目安は50年ではなく35年程度です。
（再投資期間は株価が低い方がよいが、株価が高い期間をあえて避けると。複利効果が犠牲になる。定期的な積み立てで株価の高い低いに関わらず再投資することで、資産形成するのが、長期投資家の基本戦略）。
1.02を35回かけることを、1.02^35と書くことにします。
1.02^35=2.00
2022年7月のように日経平均で2.5％の利回りがあると、同じ期間ではどうなるでしょうか。
1.025^35=2.37倍ですね。
配当利回りが高いと株数が増えやすいのです。
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