2024年にも世界大恐慌か。引き金となる6つのメガトレンドと日本経済への影響＝高島康司

このようなスパイラル型のインフレをコントロールする必要から、金利は恒常的に高い状態が続く。いまアメリカのGDPは2.1％と高いものの、高金利のマイナスの余波による景気後退の可能性が高まっているようだ。以下にまとめた。

＜消費者信頼感指数の低下＞

民間の調査団体、「コンファレンス・ボード」が発表した消費者信頼感指数は、8月の108.7から9月は103に低下した。特に問題なのは、将来への期待を測る指数の低下だ。これは、8月の83.3から9月は73.7に急落した。将来予想が80を下回ると、歴史的に1年以内の景気後退を示唆するとしている。

＜新築住宅販の減少＞

住宅ローン金利が7％を超え、過去20年間では最高水準に上昇したため、8月の新築住宅販売件数は季節調整済み年率換算で67.5万件となり、7月の73.9万件から8.7％減少した。

＜信用状況が厳しくなる消費者＞

「ニューヨーク連邦準備制度理事会（FRB）」の調査によると、アメリカの消費者は、金利の上昇と銀行の審査基準の厳格化が続く中、クレジットへのアクセスに不安を抱いている。

ローンやクレジットカード、住宅ローンを組むのが1年前より難しくなったという回答は60％近くに上り、2013年6月までのデータでは最高となった。この結果は、ニューヨーク連銀による8月の消費者期待調査の一部である。

＜破産件数の増加＞

2023年8月にアメリカ人が提出した破産件数は3万9,000件以上で、昨年の同時期から18％増加した。

市場データ分析会社の「Unusual Whales」が発表したデータでは、個人の破産申請とともに、8月には企業を含めて41,600件以上の新規破産が記録されたことが詳しく説明されている。これは、バイデン政権の経済政策のもとで、13ヶ月連続で倒産件数が前年同月比で増加していることを意味する。

＜クレジットカード会社の損失拡大＞

「ゴールドマン・サックス」によると、クレジットカード会社は、大金融危機を除けば過去約30年間で最も速いペースで損失を積み上げている。

クレジットカード会社の損失は2021年9月に底を打ち、当初の増加は景気刺激策からの反転であった可能性が高いが、2022年第1四半期以降は急速に増加している。それ以降、損失が増加しているのは、最近の歴史では2008年の不況時のみである。理由のひとつは、高金利による支払い不能に陥る顧客の増加だ。

上げればきりがないないのでこのくらいにするが、これらは、高金利の余波がもたらしていることだ。高金利が恒常化すると、こうした現象は確実に増えるだろう。これに商業不動産の破綻が加わると、アメリカは本格的な景気後退に入る可能性は高くなる。

Next: 万引き急増？イギリスも危険な状態にある