岩田規久男先生が私に言ったこと。間違いを間違いとして認めること=三橋貴明

日本銀行の岩田規久男副総裁は、三橋の目の前で「デフレはマネタリーベースを拡大すれば、脱却できる」と明言しました。三橋が「マネタリーベースですか? マネーストックではなく?」と、確認したのに対し、岩田教授(当時)は「マネタリーベースです」と明言しました。三橋が「マネタリーベースです」と岩田教授から聞いたことは、天照大神に誓って、真実です。(三橋貴明)

記事提供:『三橋貴明の「新」日本経済新聞』2016年11月21日号より
※本記事のタイトル・リード・本文見出し・太字はMONEY VOICE編集部によるものです

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あの日、岩田氏は私の目の前で「マネタリーベースです」と明言した

リフレ派によって広められた「デフレは貨幣現象」という間違った言葉

まず、言葉ありき。でございまして、人間は大変残念なことに、「言葉」で思考してしまう生き物なのです。

デフレーションとは、バブル崩壊で国民が借金返済や銀行預金を増やし、「消費や投資」という需要が減っている(=所得が減っている)状況で、政府が緊縮財政で消費や投資を減らす政策を推進した結果、国民経済が極度の需要=所得不足に陥り、所得が減った人々がさらに消費や投資を減らし、企業が価格を引き下げざるを得なくなり、物価と所得が悪循環を描いて下落していく経済現象です。

すなわち、デフレとは「総需要の不足」なのです。

ところが、我が国では「いわゆるリフレ派」と呼ばれる勢力が、「デフレは貨幣現象」という間違った言葉を広め、結果的にデフレ対策は日銀に丸投げされ、反対側で財務省が緊縮財政を推進するという社会実験が四年近くも実施されることになりました。

社会実験の結果、日本銀行が250兆円ものマネタリーベースを増やしたにも関わらず、インフレ率はコアCPIベースで▲0.5%、GDPデフレータも▲0.3%と、デフレに逆戻りするという惨状に至ります。

日本銀行がマネタリーベースを増やしたところで、銀行からの借り入れが増えず、モノやサービスが(消費、投資として)買われないのでは、物価が上がるわけがありません。

そもそも「デフレは貨幣現象」の「貨幣」とは何なのでしょうか。

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