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トランプ様の「潰すは恥だが役に立つ」劇場。反落からの大相場に備えよ=藤井まり子

これから本格化するアメリカ企業業績の発表

この週末から、アメリカ企業の業績発表が本格化しました。今のアメリカ景気は中小零細企業を中心に加熱気味ですが、上場企業、特にグローバル企業では直近のドル高が響いて、業績悪化が見込まれています。

グローバルマネーは、あまりにも高値圏にまで買い上げられたアメリカ株式市場から離れて、まだ「ひどい高値圏ではない」日本株式市場とヨーロッパの株式市場へと流れ込んでいくことでしょう。

グローバル規模で5%~10%の調整も。日本株の買い場は?

それでも、米国株は調整すればドル安・円高になり、日本株もヨーロッパ株も調整には無縁でいられません。そろそろ(1月中には)「欠陥車:トランプノミックスPart1」の金メッキが剥がれて、グローバル規模での「2017年・第1回目のそこそこ大きな調整局面」が始まりそうです。ワクワクドキドキしながら待ちましょう。

アメリカ株式市場ならば、5~6%から10%前後の大幅調整が起きそうです。日経平均も、やはり5~6%から10%前後の大幅調整になるのではないでしょうか。調整が訪れたならば、春か夏までの命と割り切って、果敢に日経平均やTOPIXを買いに入ったらいかがでしょうか。もちろん、こういう場合は、1週間おきに利益確定してもOKだと思います。

目安は、あまりにざっくりで申し訳ないのですが、「日経平均:1万8,600円(PER:16倍)~1万7,500円(PER:15倍)割れでしょうか。このあたりが、いったんは、日本株の「2017年前半のそこそこの買い場」になると思います。

一方で「日本株の絶好の買い場(20%くらいの下落)」は、夏から秋にかけて起こる可能性が高いです。年初1月の1回目の調整後、春から夏にかけて、日経平均は2万から2万2,000円を目指すでしょう。これが、今年2017年の日経平均の最高値になるのではないでしょうか?

先進国株式ブームが終了し、秋からは「不動産バブルへGo!」

上記の通り、今年は夏から秋にかけてグローバル規模で株式市場の大崩落が起こる可能性があります。「2017年の大崩落までの勝負」と、ヘッジファンドをはじめとするグローバルマネーは、2016年秋から「トランプラリー」を巻き起こしました。アメリカの「トランプラリー」は、大崩落前の「グローバルマネーのアメリカでの最後の一刷毛」でしょう。

繰り返しになりますが、今現在のアメリカ株のシラーPERは28倍、サブプライム・バブル当時の水準まで押し上げられて、「ひどく割高な水準」になっています。アメリカ株は、あとは下落しかないんです。この同じグローバルマネーが、2017年に入っても、「まだひどく割高にはなっていない」日本株式市場とユーロ圏株式市場へと流れ込もうとしています。「大崩落前の最後の一刷毛」で、年初から春夏にかけて、日本とユーロ圏でも「一儲けしよう」と企んでいるようなのです。

そのため、2017年春か夏あたりまでに、日本株もユーロ圏株も「ひどく割高な水準(=日経平均ならば2万2,000円)」まで買い上げられる可能性があると指摘できます。

トラ様は、「現在進行形のまどろっこしい先進国株式ブーム」をさっさと破壊して、代わって、「大型の不動産バブル」を巻き起こすつもりなのでしょう、たぶん…。日経平均も、夏から秋にかけてグローバル規模での株式大崩落(20%前後か?)に巻き込まれて大崩落、1万7,000円の大台を割り込む可能性はあります。この時が「日本株の絶好の買い場」でしょう。

ですが、その後は間髪を置かずに、アメリカで「大型の不動産バブル」が始まり、2017年末の日経平均は2万円~2万0600円あたりまで戻すのではないでしょうか。

Next: 「潰すは恥だが役に立つ」2017年トランプ相場の乗り方・儲け方まとめ(1)

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