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トランプ様の「潰すは恥だが役に立つ」劇場。反落からの大相場に備えよ＝藤井まり子

2017年1月15日ニュース

「潰すは恥だが役に立つ」2017年トランプ相場の乗り方・儲け方まとめ（1）

マーケットの全体像

早ければ春あたり、たぶん夏場から秋にかけて、アメリカ株式市場は大崩落する可能性があります。

イエレンFRBの「三度目の政策金利の引き上げ（3月or6月）」か「四度目の政策金利の引き上げ（6月or9月）の後、アメリカ株式市場のみならず、グローバル規模でも株式ブームの崩落がある可能性が高いです。なぜならば、世界の中央銀行である「FRB」の引き締めに勝てる相場は、この世には無いからです。

振り返ると「崩落までの勝負」と、ヘッジファンドをはじめとするグローバルマネーは、2016年秋には「トランプラリー」を巻き起こしました。今現在のアメリカ株のシラーPERは28倍、サブプライム・バブル当時の水準まで押し上げられて、「ひどく割高な水準」になっています。アメリカ株は、あとは下がるしかないんですね。

これらグローバルマネーは、2017年に入っても、「まだひどく割高にはなっていない」日本株式市場とユーロ圏株式市場へと流れ込んで、「まだまだ一儲」を企んでいるようです。2017年、日本株もユーロ圏株も「ひどく割高な水準」まで買い上げられることでしょう。

しかしながら、グローバルマーケットは、夏場から秋にかけて大崩落する可能性があります。大崩落に平行して、アメリカ議会は「トランプ新大統領の財政刺激プラン（大幅減税とインフラ投資）」を小粒にした「現実的な財政刺激策」を急いで通過させることでしょう。

イエレンFRBは、秋には「金融緩和策へと大転換」。株式市場の崩落（パニック）は比較的短期間で収まって、秋には「大型不動産バブルへGo！（トランプノミクスPart2）」となる可能性があります。アメリカで大型不動産バブルが始まれば、当然、アメリカ株式市場も日本株式市場も原油をはじめとする資源コモディティー市場も、再び上昇を開始することでしょう。

サブプライム・バブルの頃と同じように、アメリカの不動産バブル（とインフラ投資バブル）の「トランプノミックスPart2」が世界経済をけん引するのです。この大型不動産&株式バブルは、2～3年は継続することでしょう。

日経平均1万8000円割れは大チャンス

日本株は今年前半が勝負でしょう。今年2017年前半は、アメリカ株式市場が軟調なので、グローバルな過剰マネーはまだ割安感の残っている「日本株式市場とユーロッパ株式市場」へと向かうからです。

今年前半の日経平均は、乱高下を繰り返しながらも2万0600円を通り超えて、2万2,000円あたりまで上昇する可能性があります。中には、日経平均：2万5,000円を豪語する専門家もいます。

目先の「絶好の買い場」は1月中に始まるかもしれません。「期待先行だけで上昇してきたトランプ幻想」が、来週1月11日の「トランプ新大統領の記者会見」や、1月20日の「大統領就任」を境に、大きく幻滅へと変化。ロシアとの濃密過ぎる関係や直近のGMやトヨタへの保護主義的な発言で、既にこの幻滅は始まっています。

「トランプノミックスPart1」のメッキが剥げて、「トランプラリー」がいったんは終わるのです。アメリカ株式市場は、年前半だけでも、軽く5～6%、多ければ10%は下落するのではないでしょうか。

年前半でも、ざっくり目安としては、日経平均も、1万8,500円あたり（5%下落）までは下げるかもしれません。うまくいけば1万8,000円を大きく割り込むかもしれません。（10%下落）

すなわち、日銀の日本株ETFの買い支えがあるので、日経平均も、アメリカ株と同じくらいしか下げないのではないでしょうか。ワクワクドキドキしながら待ちましょう。

その後、日経平均は、春か夏場あたりまでに、駆け足で2万0600円から2万2,000円、2万5,000円あたりまで上昇することでしょう。ただし、早ければ今年の春、あるいは、夏場から秋にかけて、「アメリカ株大崩落」「先進国株式ブームの終焉」に連動する形で、日本株式市場も崩落を始めるでしょう。