「機関投資家の行動特性」を逆手にとって個人投資家が勝利する方法＝栫井駿介

株式市場を大きく動かしているのが機関投資家です。多くの個人投資家にとって機関投資家は未知の存在ですが、実際に売買を行っているのはあくまでひとりの人間です。その行動特性を知れば、個人投資家が機関投資家を上回ることは難しくありません。（『バリュー株投資家の見方|つばめ投資顧問』栫井駿介）

プロフィール:栫井駿介（かこいしゅんすけ）
株式投資アドバイザー、証券アナリスト。1986年、鹿児島県生まれ。県立鶴丸高校、東京大学経済学部卒業。大手証券会社にて投資銀行業務に従事した後、2016年に独立しつばめ投資顧問設立。2011年、証券アナリスト第2次レベル試験合格。2015年、大前研一氏が主宰するBOND-BBTプログラムにてMBA取得。

個人投資家が勝つ秘訣は「正しい逆張り」と「バイ＆ホールド」にあり

機関投資家は誰よりも「短期志向」

機関投資家とは、投資信託の運用会社や銀行・証券などの金融機関のことです。しかし、いまや東証で売買をしている投資家のうち6割以上は海外投資家であり、その大部分は顧客の運用委託を受けた、いわゆる「ファンド」です。

ファンドとは、年金基金や富裕層から集めたお金を運用する、日本で言うところの投資信託に該当します。重要なのは、ファンドの多くは「委託勘定」であり、自らのお金を投じている訳ではないと言うことです。

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ファンドが利益をあげるためには、運用成績以上に「いかにお金を多く預かるか」がビジネスの鍵を握ります。預かり資産に対する比率で手数料が決まるからです。

運用受託者であるファンドは、委託者である顧客のプレッシャーを受け続けます。投資信託は1ヶ月単位で運用報告書の提出が求められ、パフォーマンスが悪ければ解約も増えてしまいますから、そうならないために目の前のパフォーマンスを上げることに集中します。

そのような特性を持つ機関投資家が「買うべき」なのは、足元でぐんぐん上昇している銘柄です。ものすごい勢いで上昇している銘柄を持っていなければ、委託者から「なぜ持っていないのか」とクレームを受けることもあるでしょう。このプレッシャーが、機関投資家が人気銘柄を買わざるを得ない状況を作り出しているのです。

人気銘柄を買う際は、多くの場合バリエーション（PERやPBR）はさほど気にされません。PERがいくら高くなっていようとも、目の前で株価が上昇している限り、あれこれと理由をつけてはその株を買うことが正当化されます。その行為が、人気銘柄の株価を必要以上に押し上げるのです。

バリエーションが高すぎる銘柄の多くは実態が伴わず、期待が剥がれれば脆くも崩れ去るものです。しかし、機関投資家にとってそれは大きな痛手にはなりません。なぜなら、彼らのパフォーマンス評価は「絶対評価」ではなく「相対評価」だからです。

「相対評価」とは、インデックス（TOPIXなど）をどれだけ上回っているかと言うものです。相場全体が上昇基調の時にインデックスを上回っていた方がいいのはもちろんですが、下落時にはインデックスよりマイナス幅が小さければ良しとされます。要するに、その評価基準は風見鶏でしかないのです。

そのため、相場の雲行きが怪しくなると、機関投資家はわれ先に逃げようとします。仮にその投資がマイナスであっても、逃げ遅れればパフォーマンスはインデックスの下落幅を下回ってしまうからです。こうして売りが売りを呼び、下落相場はいつも劇的な動きになるのです。

このように、機関投資家は誰よりも「短期志向」なのです。扱う金額も大きいため、彼らの動きが相場の振れ幅を大きくするのに一役買っています。

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