「史上最大のボロ儲け」天才ポールソンの手法から個人投資家が学ぶべきこと＝田渕直也

今回は、天才投資家ジョン・ポールソンによる「史上最大のボロ儲け」として有名なディールを題材に、個人投資家が彼の手法から学ぶべきこと、学ぶべきでないことを解説します。（田渕直也）

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プロフィール：田渕直也（たぶちなおや）
一橋大学経済学部卒。日本長期信用銀行（現新生銀行）入行。デリバティブの商品開発、ディーリング業務に従事。以後、国内大手運用会社ファンドマネージャー、不動産ファンド運営会社社長、生命保険会社執行役員を経て、現在、株式会社ミリタス・フィナンシャル・コンサルティング代表取締役。『図解でわかるランダムウォーク＆行動ファイナンス理論のすべて』『確率論的思考』『入門実践金融デリバティブのすべて』（いずれも日本実業出版社）『投資と金融にまつわる12の致命的な誤解について』（ダイヤモンド社）『不確実性超入門』（ディスカバー21）など著書多数。

1兆4千億円の利益。ジョン・ポールソンは市場で何を発見したのか

サブプライムローン・バブルの崩壊に賭ける

2000年代前半、米国ではサブプライムローンと呼ばれる審査基準の甘い住宅ローンを利用した住宅投機が盛んになっていました。しかも、サブプライムローンは、証券化という金融技術によって、債券に仕立てられて世界中の投資家に販売されていきます。

細かい話をすると長くなってしまうので、結論だけをお話しすると、これらのブームは住宅価格の上昇のみによって支えられていて、住宅価格の広範な下落が起きれば崩壊してしまうものでした。

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でも米国では、戦後の長い間、全米で広範に住宅価格が下落するという経験がなかったので、みんなそんなことが起きるはずがないと思っていたのです。何やら、十数年前に起きた日本のバブルと同じ構造ですね。「米国では移民の増加により、住宅需要は増え続けるから、住宅価格は下がらない」という実需による価格上昇説も強く信じられていました。

また、投資家はこうした証券化商品を買う場合、格付という信用力を測る指標に基づいて投資をします。実際には、格付会社はこうした商品のリスクを適正に見積もることができておらず、リスクの高い商品に対して安全であるとお墨付きを与えてしまっていたのですが、投資家は投資家で、それを鵜呑みにして投資していたのでした。

ポールソンは、住宅市場においても証券化市場においても専門家ではなかったので、ごく単純にモノゴトを考えます。上がりすぎた住宅価格は必ず下がるはずだ。その場合、サブプライムローン証券化商品は大きく値下がりすることになる、と。

そして、2005～6年にかけて、それら証券化商品が大きく値下がりしたときに利益が生まれるデリバティブ（CDS、クレジット・デフォルト・スワップ）を大量に取引します。

サブプライムローン・バブルが膨らんだ一因には、証券化技術とともに、デリバティブも大きな役割を果たしていました。デリバティブは、何もないところからリスクとそれに見合ったリターンを作り出すことができます。たとえば、実際のサブプライムローン残高以上のサブプライムローン関連投資商品を、デリバティブは作り出すことができるのです。

ですから、サブプライムローン・バブルはデリバティブによって大きく膨らみ、一方で、そのバブル崩壊に賭けたポールソンもデリバティブを使って大儲けを狙うことになります。

そして、実際にバブルが崩壊した後の金融危機では、大手保険会社AIGが経営危機に陥り、市場の大混乱を招きますが、これもデリバティブが引き起こしたものです。

今や金融は、株式市場や債券市場などの現物資産から派生してきたデリバティブ（派生商品）が主役を演じる場です。デリバティブがバブルを膨らませ、金融危機を引き起こします。そして、それをうまく生き延びるのも、それを逆手にとって大儲けするのも、デリバティブの活用次第というわけです。

このバブル崩壊とその結果として引き起こされた金融危機は、そんな金融新時代を象徴する一大イベントだったといえます。

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