投資収入だけに頼ることの危険性についての海外コラムをご紹介しよう。私は同じ理由から、「専業トレーダーになりたい」という人たちには、「専業トレーダー並みに稼げるようになりたい」と目標を変えるようお勧めしている。(『相場はあなたの夢をかなえる ―有料版―』矢口新)
投資収入だけに頼ることの危険性を数字で理解する
20%下げると、20%上げても元には戻らない
米マーケットウォッチ紙が、「なぜ、退職後のバイ&ホールド投資は危険か?」と題したコラムを載せている。
2000年1月に退職し、100万ドルの資金で生活するとする。毎年4万ドルを引き出し、生活費に充てる。その期間のインフレ率を考慮すると、毎年3%ずつ多く引き出す必要がある。つまり、2年目は4万1200ドル、3年目は4万2436ドルといった具合だ。
ところが、2000年の株式市場は10%下落した。90万ドルから4万ドルを引き出すことになり、86万ドルが残った。2001年は13%下落し、引き出し後の資金は70万ドルとなった。2002年はさらに23%下落、50万ドルが残った。
2003年は26%上昇。残金は60万ドルに増えた。このように以降の上げ下げから生活費を引き出し続けると、2008年末の残金は29万ドルとなる。こうなると、毎年19%の株価上昇が続かないと、残金を減らさずに生活費を賄うことができなくなる。実際には、2013年には残金がゼロとなった。
出典:Why buy-and-hold is a bad idea for retirees – MarketWatch
ここでのポイントは、「20%下げると、20%上げても元には戻らない」ということだ。
つまり、50%下げれば、元金を回復するためには、100%の上昇が必要となる。100万円が50万円になれば、倍増でしか100万円には戻らない。50%の上昇率では75万円にしかならないのだ。
もう1つのポイントは、生活費を投資収入だけに頼ることだ。
このコラムの想定では、退職後の資金100万ドル(1億1300万円)だけで生活することが前提だが、ここに年金収入があればどうだろう?
仮に、年金だけで生活費を賄うことができたなら、2000年当時の100万ドルは、株価の値上がりにより、2016年には133万ドルに増えている。
同じことは、専業トレーダーにも言える。
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