アメリカとドイツの間で、金利裁定が働く時！5月調整は終了に向かいつつある？

欧州における「欧州発の金利上昇」では、アメリカとドイツの長期金利で金利裁定が始まっていました！ドイツ国債の利回りが急上昇して、これに伴って、株式市場も大幅に売られたのでした。

「2013年5月のバーナンキのTapering癇癪の再来か？」と、多くのマーケット関係者が怯える中、国内の若いエコノミストたちの一部は、さまざまな試算を繰り返しています。

その中で最も有力なものをご紹介♪

その中身とは、難解な数式ははしょって結論だけお伝えすれば、

「5月に入って世界的に長期金利が上昇している。多くの専門家は、原油価格がここにきて急速に上昇したことで、欧州や米国のデフレ懸念が後退しインフレ期待が上昇したことを原因に挙げている。

が、これは間違い。

なぜならば、この間の各国の期待インフレ率を眺めると、いずれの国でも、インフレ期待は上昇していない。この春の長期金利の上昇は、『デフレ懸念の後退』が理由ではなさそうだ。

金利上昇の理由は『アメリカとドイツの間の金利裁定』と思われる。各国の金利はインフレ率が異なるために、名目金利ではなく、実質金利での裁定関係が働いている。今年に入り、ドイツの実質長期金利は大幅に低下し、米国と乖離が広がっていた。この金利の乖離は3月半ばに155bpまで広がり、それまでの妥当な100bpから拡大していた。

アメリカとドイツのソブリン格付けは同じ。だから、元来金利の乖離は生じなさそうでだが、実際には成長率格差があるため、金利は乖離する。ブルームバーグ調査による15年成長率のコンセンサス予想をみると、米国が2.8％、ドイツが1.8％であり、成長率格差は1.0％ある。だから、アメリカとドイツの金利差は100bp（およそ1.0％）が妥当となる。すなわち、5月以降の独金利の上昇は、妥当な金利差への金利裁定として解釈できる。

現在、アメリカとドイツの実質金利差は115bpまで縮小しており、金利裁定の調整はかなり進んできている。今後、各国国債市場は次第に落ち着いていくのではないか。」というもの。

もしかしたらひょっとすると、「今年の5月調整」は、近いうちに急速に終了に向かうのではないでしょうか？

ただし、6月・7月・8月と、内外のグローバルマーケットでは、ギリシャ問題がまだ解決されていません。が、やはり、ギリシャ問題は、今では壮大な「政治ショー」になっているのではないでしょうか？ギリシャは、今年に限って見れば、最初にお伝えしたように、救済される可能性の方が高いのではないでしょうか？

ギリシャ問題は、2015年に限って見ると、「マーケットの上値」は抑えるものの、「マーケットの大きな波乱要因」にはならないかもしれません。

日本では、今年秋には補正予算が組まれて、積極財政が打たれると予測されています。2015年の黒田日銀は、アメリカの圧力や国内政治の圧力で、これ以上の緩和策は打てないものと見込まれています。日本財務省は、安倍晋三政権の圧力に屈して、今年の秋に、積極財政へと打って出ることでしょう。

『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』5月15日号より一部抜粋