黒田続投というマンネリを世界は許すのか? 変化するFRBと取り残される日銀=近藤駿介

黒田日銀総裁続投は、一部の国内投資家にとっては「良いニュース」に聞こえるかもしれない。だが世界にとっては「信じ難いニュース」と捉えられる可能性がある。(『元ファンドマネージャー近藤駿介の現場感覚』近藤駿介)

プロフィール:近藤駿介(こんどうしゅんすけ)
ファンドマネージャー、ストラテジストとして金融市場で20年以上の実戦経験。評論活動の傍ら国会議員政策顧問などを歴任。教科書的な評論・解説ではなく、市場参加者の肌感覚を伝える無料メルマガに加え、有料版『元ファンドマネージャー近藤駿介の現場感覚』を好評配信中。

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「調整」と呼ぶには楽観的すぎる

「上げ100日、下げ3日」という相場の格言ほどではないものの、ロケットスタートを切り先月26日までの18営業日のうち11日で史上最高値を更新してきたNYダウだが、先週は2回も1,000ドル以上の下落に見舞われ、史上最高値を更新後僅か9営業日で年初来の上げを全て吐き出すとともに、一時最高値からの下落率は10%を上回ってしまった。週末9日には反発を見せたものの、その水準は2か月前の12月初旬のものとなっている。

トランプ大統領の就任時、「トランプ政権では決して市場は回復しない」と言っていたノーベル経済学賞受賞者のクルーグマン教授。この発言が昨年末にトランプ大統領によって「フェイクニュース大賞」に選ばれたことに象徴されるように、トランプ大統領誕生は金融市場の波乱要因と見なされていた

そうした中で米国株式市場は安定的に上昇を続けて来た。NYダウの中期的ヒストリカルボラティリティが約12%程であるなか、2017年の平均ボラティリティはわずか6.5%程度となり、「ゴルディロックス相場(適温相場)」という言葉を生み出すことになった。

しかし、今月に入って米国株式市場のボラティリティは急上昇しており、先週末時点では27.36%と、中期的ボラティリティの2.5倍の水準に達してきている。

「ゴルディロックス相場」の終焉懸念が出始める一方、「世界経済が回復傾向にある」「企業業績は回復傾向」「株価は既に割安水準」といったことを理由に、上昇トレンドの中での一時的調整局面であるという見方も根強く残っている。

しかし、こうした見方は楽観的過ぎるといえる。

過去の延長線上で考えるのは危険

一般的にボラティリティの急上昇は、それまでのトレンドに終止符が打たれたことを告げる現象である。経験則からいうと、こうした局面で最も危険な考え方は「上昇トレンドに変化はない」と過去の延長線上で物事をとらえようとすることである。

景気は回復傾向」「企業業績は好調」「株価は割安」という見方は、ボラティリティが急上昇し、それまでのトレンドに終止符が打たれた可能性が高まった局面では投資家の「三大タブー」でしかない。

1990年のバブル崩壊も、2000年のハイテクバブル崩壊も、景気が回復して企業業績が良い中で起きたことを思い出す必要がある。また、「株価が割安だから」という理由で株価が上昇トレンドに戻るという考え方は、過去何度も繰り返されて来ているアナリスト的な間違いである。

多くの投資家がまだ株に投資をしていない段階で企業収益が回復して「株価が割安」になったような局面では、こうした考え方は有益なものかもしれない。

しかし、多くの投資家が「株価が割安」になる前に株式投資に走ってしまった後に「株価が割安」になった場合、投資家の多くは損失を被っている。「株価が割安」になる前に株式に投資しして損失を抱えてしまった投資家が、「株価が割安」になったという理由で株式投資に魅力を感じるだろうか。

Next: 「株価は割安」に潜む罠。多くの投資家は割安になる前に投資している…

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