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学歴詐称はもうできない。ブロックチェーンが起こす教育革命と次に来る仮想通貨=高島康司

<活用例その4:職業訓練>

教育は教育機関だけの問題ではない。企業に就職し、社会人となった後も教育の機会はたくさんある。社内研修、スキルアップ講座、外部のセミナー参加、資格試験などがそうした機会だ。

しかし、個人の受けたすべての教育を一括して管理するのは難しい。

ところが、専用のブロックチェーンのデータベースを構築すると、個人が受けたすべての教育と評価が一括して管理され、表示されることが可能になる。

<活用例その5:授業料支払いの仮想通貨>

教育専用の独自な仮想通貨を作ると便利だ。コースの受講で単位を取得すると、仮想通貨が支給される仕組みだ。この仮想通貨を利用して授業料の支払いもできれば、教材を購入することも可能だ。

以上である。いま教育分野では、このような方面でブロックチェーンの適用が行われているか、計画されている。

投資対象にもなる有望なプロジェクト

このようなアイデアを基礎に、教育分野ではブロックチェーンを活用したさまざまなプロジェクトが立ち上がっている。そのうち比較的に評価が高いものを紹介する。

それらは仮想通貨を生成するものが多いので、投資の対象にもなる。また、ICOを実施しているプロジェクトもある。

<ナレッジ・アイオー(Knowledge.io)>

このシステムはナレッジ・エコシステムと呼ばれる。それに参加した個人のスキルや受けた教育を独自のナレッジ・スコアシステムで評価し、それに対し仮想通貨のナレッジ・トークンを支給する。

ナレッジ・トークンはマーケットで教材だけではなく、あらゆる商品を購入することができる。いま、ICOを実施している。

公式サイト:https://knowledge.io/
紹介ビデオ:https://wwODEMw.youtube.com/watch?v=WWBFTNgVkRE
ICO:https://tokens.knowledge.io/

Next: ソニーも教育ブロックチェーンに参戦。期待が高いICOを一挙紹介

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