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仮想通貨は死なない。ブロックチェーン技術に注目してわかった次の有望コイン=高島康司

今後、仮想通貨は種類が増え、どんどん拡大することは間違いない。ブロックチェーンのテクノロジーに注目すると、投資対象として理想的なコインが見えてくる。(『ヤスの第四次産業革命とブロックチェーン』高島康司)

※本記事は有料メルマガ『ヤスの第四次産業革命とブロックチェーン』2018年4月3日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。

再生可能エネルギー分野に光明アリ。理想的な投資対象コインとは

このまま仮想通貨は終わるのか?

つい最近までビットコインをはじめとした仮想通通貨の熱狂的な投機が続き、相場が暴騰していた。2016年12月の時点では9万円台だった相場は、2017年12月の前半には230万円台になった。実に25倍の上昇である。これは17世紀の後半にオランダで発生したチューリップバブルの高騰を越え、史上最大の投機として注目を集めた。日本でも比較的にわずかな資金からスタートしながらも、億を越える利益を確保した人々も多数現れ、仮想通貨の熱狂をさらにあおった。

しかし、大手取引所のコインチェックからの580億円相当のネムの盗難、そしてほぼ同時期にはじまったマネーロンダリングや投機の抑制を目指した各国の規制強化などがあいまって、仮想通貨の相場は下落し、その後も大きく上昇する気配はない。

このようななか、なんの根拠もないバーチャルなデータでしかない仮想通貨の存在そのものを危ぶむ否定的な見解も多く見られるようになっている。このまま仮想通貨は終わってしまうのだろうか?

焦点はブロックチェーンのテクノロジー

しかし、重要なことは仮想通貨そのものではない。その基礎になっているブロックチェーンのテクノロジーなのだ。これはブロック化したデータをすべてリンクし、複数ある分散台帳に書き込むテクノロジーだ。

ブロック化したデータにはハッシュ関数の暗号が組み込まれているため、書き込まれるためにはこれを解読する必要がある。マイニングである。ブロックチェーンではこのような暗号化のテクノロジーが基礎になっているため、これまではサーバーの機能に依存していたセキュリティーを確保する必要がない。中央集権のサーバーに依存したシステムと比べ、分散台帳による管理コストは大幅に低減でき、なおかつ厳重なセキュリティー確保の必要もない。

さらに、イーサリアムのようなプログラムの自動実行機能を実装したシステムでは、サーバーの機能のほとんどが自動化される。そのため、コストが安く、セキュリティーの心配がなく、そしてプログラムの自動実行機能を持つシステムになる。

実は仮想通貨というのは、こうしたブロックチェーンテクノロジーの最初の適用事例にすぎない。これからこのテクノロジーは、サーバーによって管理されているあらゆるシステムに適用されるはずだ。それによって、既存のインフラも大きく変容する可能性が高い。

マイニングによる仮想通貨の生成

ブロックチェーンのテクノロジーはこのようなものである限り、マイニングによるコインの生成という過程はかならず伴う。そのため、ブロックチェーンテクノロジーが適用されたあらゆる分野で仮想通貨が生まれることになる。

こうした観点から見ると、仮想通貨は消滅するどころか、種類も増え、どんどん拡大することは間違いない。

ある分野で適用された有力なブロックチェーンとそれが生成するコインは、市場で高値で取引され、投資の有望な対象になる。すると、どのコインの相場がこれから上昇するのかという単純に投機的な見方ではなく、ブロックチェーンのテクノロジーという実質的な側面に注目すると、投資対象として理想的なコインが逆に見えてくるはずだ。

再生可能エネルギーとブロックチェーン

今回取り上げる分野は、再生可能エネルギー(太陽光や風力、地熱といった地球資源の一部など自然界に常に存在するエネルギー)による発電と送電だ。いまテクノロジーの急速な発展に伴い、再生可能エネルギーのコストが非常に安くなっている。

・石油火力発電(日本)   25円/kWh
・天然ガス火力発電(日本) 13.7円/kWh
・原子力発電(日本)    10.1円/kWh
・風力(イギリス、オランダ)7円/kWh
・太陽光(アラブ首長国連邦)3円/kWh

ここまで安くなると、再生可能エネルギーは石炭、石油、そして原子力など既存のエネルギー源と十分に競争できる水準になる。将来は再生可能エネルギーが発電の基本的なインフラになる方向にあることは間違いない。

Next: 投資対象になりうる? 解決すべき再生可能エネルギー特有の問題とは

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