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治療法の変化により新商品が続々登場するがん保険。加入時の注意点を現役FPが解説

日本人の国民病とも言われる「がん」。最近は様々な保険プランが登場し、加入したいと思っていても何を選んでいいか分からないという方も多いのではないでしょうか。FP事務所「BYSプランニング」代表の釜口博さんはメルマガ『生命保険の豆知識と知らないと損するかものお話』の中でがん保険に入る時の注意点や重視すべきポイントなどを解説してくれています。

がん治療法の変化に対応したがん保険を選ぶ

今回は、「がん治療法の変化に対応したがん保険」についてお伝えいたします。
日本では、男性の2人に1人、女性の3人に1人がかかるといわれている、がん。

健康保険が使えない治療になる可能性が、他の病気よりも高いということもあり、がん保険加入者は増加傾向にあります。

死亡保険や医療保険の内容は、保険会社によってそれほど差はありません(当然、差別化を図った特徴ある商品はある)。しかし、がん保険の場合、汎用型の商品設計がなく、各社独自色を出し、熾烈な顧客獲得競争を繰り広げています。それだけに、商品内容や給付対象になる条件などをよく理解し、自分に合ったがん保障を選んでいただきたいと思います。

がん保険の基本となる給付は、

  • 診断一時金
  • 入院の日額給付
  • 手術給付

です。
診断一時金は、がんと診断された場合に契約時に設定した保険金額(例:100万円)を受取ります。
更に治療に入ると、入院日数に応じて契約時に設定した日額給付(例:10,000円など)や手術給付(例:20万円)を受け取ります。

これらの基本給付以外に、

  • 退院した時の一時金
  • 通院時の日額給付
  • 先進医療給付
  • 抗がん剤や放射線、ホルモン剤等の治療に対しての月額給付
  • 女性特定手術給付
  • 緩和療養の月額給付

などを特約で付加することができます。

これだけ給付の種類が多岐にわたるのは、がんの治療法が変化してきたことが背景にあります。以前は、がんの治療と言えば、入院をし手術をする。症状がよくなるまで入院が続くというのが一般的。

ところが、最近は、

  • 入院をせず放射線治療を受ける
  • 入院前や退院後、通院で抗がん剤治療を行う

などのケースが増えてきています。
入院を前提にしたがん保険だと、現状のがん治療の実態とはかけ離れた内容になってきています。

このため最近では、入院を前提としないがん保険や、放射線治療や抗がん剤治療を含めた通院治療をメインにした商品設計のがん保険が出てきています。
がん保険の保障内容が多様化する中で、契約する際に注意しておきたいのは、どのような給付を優先するかを自分で考えて、ある程度絞り込むことです。

保険会社や保険代理店の募集人は、複数の給付をセットして勧誘するケースが多く、その分保険料が高くなりがちです。

そこで、私がおすすめするのは、「がん診断一時金」を重視するプランです。

なぜならば、診断された時に一時金が出れば、様々な治療方法を選択することも可能ですし、それ以外の用途にも使えるからです。

そんな顧客ニーズに答えるかのように、7月から販売が始まった東京海上日動あんしん生命の「がん診断保険R」は、がん診断一時金のみで契約することができ、70歳時点でがんにならなければ、今まで払ってきた保険料全額が戻ってきます。

がん治療も健康保険が適用できる治療の方が圧倒的に多いわけですし、治療費が高額になるとは限りません。

一方で、現役時代にがんになり仕事ができなくなるリスクもあります。

家族構成や家計状況、自分の年齢などを勘案して、必要な給付と保険料のバランスを考えて、加入や見直しを考えていただきたいと思います。

生命保険の豆知識と知らないと損するかものお話』(2015年8月1日号)より一部抜粋
※太字はマネーボイス編集部による

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