前日10日の米国株式市場はまちまち。国防長官がイランの敗北まで攻撃する姿勢を強調したため戦争激化懸念が再燃。その後、中古住宅販売件数が予想外に増加したことが好感されたほか、原油価格の下落で安心感が広がり、上昇に転じた。石油備蓄共同放出の可能性やホルムズ海峡の石油輸送の行方を睨んだ原油価格の激しい値動きに連れ、売り買いが交錯し、相場はもみ合いで終了した。米株市場を横目に、本日の日経平均は続伸して取引を開始した。朝方に上げ幅を広げた後は、55,000円台で横ばい推移となった。トランプ米大統領がイランとの対話について「条件次第では可能だ」と発言したことを受け、中東混迷の終息に対する期待感が高まり株価支援要因となった。また、原油先物相場の上昇が一服したことも安心材料につながり、押し目買いの動きが継続した。ただ、節目の55,500円付近では利益確定売りもみられ、大引けにかけて伸び悩んだ。
大引けの日経平均は前営業日比776.98円高の55,025.37円となった。東証プライム市場の売買高は28億6,195万株、売買代金は7兆2,986億円だった。業種別では、非鉄金属、その他製品、海運業などを筆頭に多くの業種が上昇した一方で、銀行業、保険業、サービス業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は64.5％、対して値下がり銘柄は31.9％となっている。
個別では、アドバンテスト<6857>、東エレク<8035>、レーザーテック<6920>、ディスコ<6146>、フジクラ<5803>、住友電工<5802>、ソフトバンクグループ<9984>、ファナック<6954>、任天堂<7974>、コナミグループ<9766>、信越化学工業<4063>、大塚ホールディングス<4578>、豊田通商<8015>、横河電機<6841>、良品計画<7453>などが上昇した。
一方、ファーストリテ<9983>、ＫＤＤＩ<9433>、オリンパス<7733>、リクルートHD<6098>、富士通<6702>、ＮＥＣ<6701>、ＺＯＺＯ<3092>、高島屋<8233>、日立製作所<6501>、セコム<9735>、アサヒグループホールディングス<2502>、メルカリ<4385>、ネクソン<3659>、トレンドマイクロ<4704>、クラレ<3405>などが下落した。
いま読まれてます
記事提供： 
元記事を読む
