ヤマダHD傘下で再建できるか?
それからショールームを持っていて大塚家具という名前も知られていますから、逆にショールームで物を売るということはしないで、販売に関してはオンライン倉庫から持ってくるということを中心にして、コストをギリギリまで削ってやるというやり方もあったのではないかと思います。
ただ、どれをやるにしても何かを捨てなければ経営の改革はありえません。
これまさに「痛みなくして改革なし」という形で取り組めなかったというのが、大塚家具の最大の敗因ではないかと思います。
これからヤマダ電気の傘下で再建を図っていくのですけれども、ヤマダ電気の顧客というと、やはり家電を安く買いたいという人が非常に多いと思うので、そうなると取るべき戦略というのはマス層重視、つまり何とか原価を下げて、そして販売販管費率をギリギリまで下げて、そして売価を安くすることによって、マス層を取り込むという戦略が今後考えられる方向性かなという風に思います。
今後、ヤマダホールディングスの傘下でどれだけ再建できるのか。また、それがヤマダの業績にどれほど影響を与えるのかというのは、今後も見守っていかなければなりません。
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『バリュー株投資家の見方|つばめ投資顧問』(2021年6月14日号)より
※記事タイトル・見出しはMONEY VOICE編集部による
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【毎日少し賢くなる投資情報】長期投資の王道であるバリュー株投資家の視点から、ニュースの解説や銘柄分析、投資情報を発信します。<筆者紹介>栫井駿介(かこいしゅんすけ)。東京大学経済学部卒業、海外MBA修了。大手証券会社に勤務した後、つばめ投資顧問を設立。