アドバイス2：ディフェンシブ、最小分散の投資
機関投資家は、分散投資の観点から必ず株式ポジションは取らなくてはなりません。資産を守るためにできるのは、相場崩壊時には株式比率を下げるくらいです。
いい例がコロナショック時の「ひふみ投信」です。コロナ初期に「やばい」と感じ、20年1月末の0.7％のキャッシュ比率を2月末には一気に31.2％まで高めました。早めに動いたことで、他のファンドに比べて損失を防げたようです。早めに切れば、早めに再参入できます。ちなみに、「ひふみ投信」の22年3月末のキャッシュポジションは6.2％です。
※参考：「ひふみプラス」現金比率一段と引き下げも警戒モード継続、「10％以下に下げない」 – モーニングスター（2020年6月9日配信）
※参考：ひふみ投信 22年3月度 月次報告書（PDFファイル）
株式投信の場合は、全部キャッシュとか、全部債券に投資するわけにいきません。株式に投資するファンドですから、最小のキャッシュ比率が決められているはずです。したがって、相場波乱時には、ディフェンシブ銘柄、バリュー系銘柄などに乗り換えます。今、まさに機関投資家がこういう状態なので、グロースが下がり続けています。
ディフェンシブ銘柄というのは、景気後退時でも業績がそれほど影響を受けない業種です。たとえば、景気が悪くても、食品、薬品、電力・ガスなどの需要は生きるために必要なのでそれほど落ちません。こういう銘柄の保有比率を増やすのが、株を持たざるを得ない投資家の緊急時のポートフォリオです。景気で業績の振れの大きい銘柄は避けるようになります。
もっと詳しく知りたいなら、最小分散という考え方を勉強してみてください。日本株のベータは押さえながら、リスクを最小にするというポートフォリオの一例です。iシェアーズ 最小分散のサイトでどのような銘柄を組み入れているかもわかります。
ただ、相場崩壊時には、個人には機関投資家と違い「株を持たないという選択肢」を戦略として持てますので、ディフェンシブや最小分散を考える必要はないかもしれません。
※参考：株式運用概念の転回 最小分散ポートフォリオ – 野村総合研究所（PDFファイル）
※参考：iシェアーズ MSCI 日本株最小分散 ETF
※参考：iシェアーズ MSCI 日本株最小分散 ETF（iS最小分散）【1477】の株価チャート – 株探（かぶたん）
アドバイス3：長期の積み立て投資は継続
今までは比較的短期から中期の投資に対するアドバイスでした。長期の場合は別です。安い時こそ多く買えるドルコスト平均法が効くからです。
過去のS&P500の例では景気が底打つ5ヶ月前に買うのが一番のパフォーマンス。景気の下降は平均11ヶ月。1年後に41％、3年後に66％というスーパーパフォーマンスが出ています。これから景気が下降するとすれば、まだまだ買い始めるのは早いかもしれません。
ただ大底を当てるのは難しいので、長期積み立ては絶対に辞めないように。
