プロの投機筋でもすでに存続を諦める向きが出ているとかいないとか…
激しい損失を食らっているのは、個人投資家だけではありません。
プロの世界も同様のようで、投資ファンドの一部では投資資金の半分をやられてしまい、もはやもとの世界には戻れないとファンドマネージャー自体が放心状態になって、その閉鎖を待つだけといった黄昏モードも示現しはじめているようです。
ミレニアル世代、Z世代は2008年のリーマン・ショックの経験もないわけですから、過度なマージンデットを利用して取引して壊滅状態に追い込まれるというのは、個人投資家と変わらぬ状況のようです。
まったく笑えないのが国内のFX個人取引
ここまでは海の向こうの米国のお話というイメージが強いわけですが、国内でも正確には情報が出てこないものの、相当なダメージを食らっているのが店頭FX業者のようです。
一般社団法人金融先物取引業協会が開示しているデータによれば、取引量は20年3月のコロナ暴落直後に新規参入が激増した時以来の活況を呈しているはずなのに、ほとんどの個人投資家は今回の凄まじい円安を利益として確保できず、逆に大きな実損・含み損として抱えたたまま苦しい状況に追い込まれているようです。
この3か月あまりの相場の動きは、決して暴落があったわけではありませんから、追証が発生して支払い不能という案件はまったく出ていないようですが、長年培ったドル円の逆張りトレードが相当な仇になったようで、レベル感からの戻り売りで強制ロスカットになるなど損切に追い込まれた向き、あるいはなんとか含み損で持ちこたえている投資家が、ほとんど身動きのとれない状況に陥っていることが窺われます。
レバナス民も夢のあと
もっと言えば国内の個人投資家でネット証券を通じて米国株の投資信託などに手を出した向きは、売りさえしなければ実損ではないながら、年初から見た場合、市場でもとかく話題になったレバナス投資信託などは額面の50%割れまで下落が進んでおり、投資原資の回収すらおぼつかないのが現実のようです。
こうした相場状況になりますと、ここから先、相場がさらに下落するたびに個人投資家は適宜駆逐されることになります。
またそれが「負のスパイラル」のように相場を押し下げるという悪循環に陥るのは時間の問題と思われます。