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バブル再来?史上最大の“資産インフレ相場”で日本株が大復活する5つの根拠=菅下清廣

悪い円安、インフレの進行で国民は苦しむなどと報道されていますが、マスコミが一斉に危機と騒ぐときこそチャンスの訪れです。この資産インフレ相場で日本株は大復活するはずです。それはなぜか?5つの理由を述べていきます。(『菅下清廣の”波動からみる未来予測”』菅下清廣)

【関連】死ぬまで働かされる人生から脱出!「経済の千里眼」菅下清廣氏の新著紹介

※本記事は『菅下清廣の”波動からみる未来予測”』2022年5月30日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。

プロフィール:菅下清廣(すぎした きよひろ)
国際金融コンサルタント、投資家、経済評論家、スガシタパートナーズ株式会社代表取締役、立命館アジア太平洋大学学長特別顧問。ウォール街での経験を生かした独自の視点で相場を先読みし、日本と世界経済の未来を次々と的中させてきた「富のスペシャリスト」として名を馳せている。「経済の千里眼」との異名も。著書に『今こそ「お金」の教養を身につけなさい』ほか多数。

インフレ相場で日本株復活

さて、5月28日土曜日に行った私の講演のテーマでは「2022年後半~2023年、史上最大の資産インフレ相場の到来で日本株復活、バリューもグロースも底上げへ」というメッセージを打ち出しました。

進行するマネーバブル

その理由の1つ目は、2020年のコロナショック以来の日米欧の中央銀行の未曽有の金融緩和。これによってすでにマネーバブルは進行中です。

2008年のリーマンショック以前は、FRB、ECB、日銀などの世界3大中央銀行のベースマネーは400兆円に満たなかった。

それが2022年現在は1,600兆円も増えて2,000兆円になっている。なんと世の中に出回っているお金の総量が5倍になっている。これで、日本や米国、先進国に資産インフレが起らないはずがない。

すでにニューヨーク、ロンドンなどの大都市の不動産価格の高騰が続いています。欧米の一流ホテルでは一泊1000ドル(12万~13万円)でスタンダードな部屋に入れるかどうか、
スイートなど一泊5,000~6,000ドル(50~60万円)が平均価格と言われています。

またニューヨークマンハッタンの高層マンションでは最上階のペントハウス、ベッドルームが6部屋という豪華な一室は、中古でも、100億円とか150億円とかで取引されているという記事も出ていました。まさに、世界と日本に着実に資産インフレの波が押し寄せているのです。

円安でインフレターゲットを達成

第2の理由は、円安です。

1ドル130円台という、なんと20年ぶりの大円安時代が始まっています。

円安になれば言うまでもなく物価が上がります。輸入インフレです。

主に石油価格、エネルギー価格の上昇によって日本の物価が上がっているのですが、円安も物価高に寄与しています。

「物価が上がれば賃金が上がっていない庶民は困るのではないか?」という声が大きく、マスコミ、メディアでは盛んに「悪い円安」と批難していますが、私は円安は日本経済にとって恩恵のほうが大きいと思っています。

まず円安の物価上昇は、日銀が長年目標にしていて達成できなかった、物価目標2%を実現する可能性が高まっています。

つまり物価目標2%、インフレターゲット2%というのが国策でもあるのです。なので、黒田東彦(はるひこ)日銀総裁は円安が、日本経済にプラスと容認しています。

Next: 戦場から遠い国では特需が起きる

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