なぜ今、始めるべきなのか？個人型確定拠出年金(iDeCo)が示す日本の未来＝荒川雄一

2018年1月16日株式

iDeCoで投資信託を運用する場合のリスクとは？

まず運用面ですが、「iDeCo」で投資信託を利用する場合、よく「リスク」とか「標準偏差」という説明がされます。

この2つは、投資信託ではほぼ同義語として使われます。「リスク」という用語は、一般的には「危険な」といった意味で使われますが、投信信託や海外ファンドの世界では、「ブレ幅」という意味で用いられます。「想定（期待）リターン」に対して、どれくらい上下に「ブレ」があるかという意味です。

例えば、投資信託でも、投資対象（資産）が異なると、以下のようにブレ幅が大きく変わってきます。

　　　　　　　　直近1年　　直近3年　　直近5年
国内債券A投信　：　2.80　　　1.94　　　1.80
国内株式B投信　： 21.39　　 16.77　　 18.30
新興国株式C投信： 22.67　　 18.46　　 20.66

例えば、「想定リターン1%」で「ブレ幅“3.0”」といったケースでは、上振れは＋4%（1%+3%=4%）、そして、下振れは－2%（1%－3%=－2%）といった計算を行います。

そして、この「－2％から+4％の範囲」に入る確率が、統計学的に68%の確率と言われています。

同様に、「ブレ幅を2倍の“6.0”」にした場合は、その範囲は「－5％から+7％」となり、確率は95%となります（※統計上の確率で、必ずその通りになるという意味ではありません）。

以上のような説明を聞くと、何となく上下に大きくブレたりしない投資信託の方が、良い気がする方も多いかもしれません。

ただ、それも投資手法により、変わってきます。「iDeCo」のように、拠出できる上限金額が決まっていて、“コツコツ”と積み立てる場合には、むしろブレ幅の大きい商品の方が、大きく下がった時も買い続けることによって、平均取得単価を引き下げ、「利益を得る可能性」を高めることができるケースもあります。

今後、日本政府の方針でもある「貯蓄から投資へ」という波に乗って、「NISA」「iDeCo」といった制度が、どんどん拡大・拡充されていく可能性大です。その時に、この「積立投資」という手法は、大変有効です。

重要なのは「どの金融機関で口座開設するのか」

次に、投資信託を活用するにあたって、運用面とともに忘れてはいけない要因が「コスト」です。

自分で新しく「iDeCo」始めるためには、口座の開設が必要です。ただ、どこの証券会社でも、銀行でも、同じではありません。どこを選択するかによって、口座の維持管理費用、選べる投資信託や金融商品の品ぞろえがまったく違うからです。

通常の金融商品と違い、「iDeCo」の場合、より差が大きいと言えます。その理由は、至って明快です。一言で言えば、金融機関にとってこの制度は、あまり儲からないからです。そのため、長期的観点にたって、「iDeCo」を取り込んでいこうと考える金融機関と、そうでない金融機関の取り組み方の差は、天と地ほども違います。

いくらら上手な運用をする投資信託を選択しても、「100戦100勝」ということはあり得ません。しかし「コスト」は、相場が上向きでも、下向きでも必ずかかるため、どこの金融機関で口座開設するかは、とても大切なポイントです。

また「iDeCo」は、税制上の優遇も大きいため、加入できる方はぜひとも検討したほうが良い制度といえます。

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『「プロが教える投資信託運用術」』（2018年1月10日, 2017年3月22日, 2016年10月26日号）より一部抜粋
※太字はMONEY VOICE編集部による

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