中東が「Sell In May」の引き金に。米国市場は大幅調整を経て再びブームへ＝藤井まり子

2018年5月6日ニュース

米国市場は大幅調整を経て再びブームへ

アメリカ株式市場は、今年半ばには大幅調整するかもしれませんが、秋あたりから（？）再びブームを巻き起こしてくることでしょう。

かねがねお伝えしておりますように、今のアメリカの人口動態はとても良好です。

人口の多い「ミレニアム世帯」が「30歳から39歳」に入って、最初の一戸建てを購入する年齢に入ってきているのです。これは、「今のアメリカの実体経済は、向こう5～6年くらいは放っておいても拡大基調をたどる」ということです。

「2％インフレ目標」を固持すれば株価は低迷する

せっかくこういった「良好な経済環境にある」のに、パウエルFRBが「2％以上のインフレを起こさない」という信念を固持したままだと、悪いことが起きてしまうのです。

「2％インフレ目標」そのものが、アメリカ株式市場に「水を差す」結果になってしまい、ある意味とてもナンセンスです。

すなわち、パウエルFRBが現行の「2％インフレ目標」を固持して、パウエルFRBが従来通りに「今年2018年に年3～4回、来年2019年に年2～3回の政策金利の引き上げ」を断行して
いくとするならば、現在進行形のアメリカ株式ブームは、1年後あたりには「ブーム崩壊の危機」に瀕してしまうのです。

現行の「2％インフレ目標」を固持したままだと、「アメリカ株式ブームは持って1年くらい」となることでしょう。

「物価水準目標」の採用で米景気は上向く

皆さまご存知のように、ブームが弾ければ、アメリカの実体経済はリセッション入りしてしまいます。そんな「ナンセンス」なこと（＝実体経済が良好なのに、リセッション入りしてしまうこと）を回避しようとするのが「物価水準目標」なのです。

しかも、この「物価水準目標」を採用すれば、「長い目で見れば、5～6年後のアメリカの政策金利を再び5％台へと引き上げられる」かもしれないのです。パウエルFRBは「バランスシート縮小」計画も放棄する必要もなくなるかもしれません。

こうなれば、次の（中国発の？）経済危機が起きたとき、FRBには「利下げの余地」と「金融緩和策の手段」が十二分に存在するということになります。

というわけで、今年のパウエルFRBでは、ウィリアムズ総裁やクラリダ次期副議長などの「金融専門の経済学者」のお知恵を頂戴して、間一髪で「物価水準目標」を採用しようとする方向へ向かっているのです。

（個人的には、「中国経済がぽしゃるまで、アメリカ経済は悠長にリセッション入りなどできない」「どんな汚い手を使ってでも、米中経済戦争に勝つ」という、アメリカの国家戦略が絡んでいると思います。）

「物価水準目標」が採用されれば、アメリカの株式市場は再びブームを再開できるのです。

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『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』（2018年5月1日号）より一部抜粋、再構成
※太字はMONEY VOICE編集部による

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