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中東が「Sell In May」の引き金に。米国市場は大幅調整を経て再びブームへ=藤井まり子

アメリカ株式市場は「厳しい試練」に立っている

たとえば、タイムリミットが訪れる「5月12日のイラン核合意の見直し」。

トランプがもし「イラン核合意」を放棄するような事態が起きれば、中東の地政学的リスクが高まります。

すると、投機筋の手によって、原油をはじめとする資源コモディティ価格が急上昇、アメリカの長期金利もあっという間に3.25%にまで「急上昇」してしまう懸念があります。

すると、アメリカ株式市場は大幅調整してしまうことでしょう。

多くの人々の注意と関心が朝鮮半島に集中していますが、意外や意外、今年の「Sell In May」の引き金を引くのは「中東」かもしれないのです。

なにはともあれ、「アメリカの長期金利の上昇」は、今年の「Sell In May」の引き金になることでしょう。

アメリカ株の下げに賭ける投機家たちが、この夏に再び暴れ出す可能性があまりに高いのです。今のアメリカ株式市場は、長期金利の上昇で厳しい試練に立っています。

(一方、日本株式市場は、アメリカの長期金利の上昇で「束の間のドル高円安」をエンジョイしています。同時に「束の間の日経平均の上昇局面」をエンジョイしています。)

2018年末には、パウエルFRB議長は「物価水準目標」採用へ

FRB新副議長にコロンビア大学教授のリチャード・クラリダ氏が就任することになりました。そして、NY連銀総裁にはサンフランシスコ連銀のジョン・ウィリアムズ総裁が就任することになりました。

・ウィリアム総裁は「物価水準目標」の熱烈な支持者であり、金融専門の経済学者
・クラリダ次期FRB副議長も「物価水準目標」には鷹揚な金融専門の経済学者

この2人の経済学者が、今後、弁護士出身のパウエルFRB議長を理論面で支えることになります。

FRBの金融政策は、今後(年末か来年初めあたりには?)より緩和的な方向へ大きく変更される可能性が高いです。

すなわち、昨年末にもお伝えしましたが、パイエルFRBは、(夏場にアメリカ株式市場が大幅調整局面を迎えるような事態が起きれば)年末から年始にかけて、「ある程度インフレを放置して、利上げを遅らせる方向」、つまり金融緩和の方向へ、大きく方針転換する可能性がかなり高いのです。

「物価水準目標」という金融政策は、平たく言えば、「今現在のFRBの政策金利の引き上げは、もっと遅らせて、2%インフレを上振れるようなインフレを巻き起こそう。名目経済成長率を引き上げていこう」というものです。

Next: 米国市場は大幅調整を経て、秋頃に再びブームへ?

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