fbpx

中国のオンライン教育はここまでスゴい!コロナ休校で世界に取り残される日本の教育=シバタナオキ

日本のオンライン教育市場は中国の10分の1

一方、日本のオンライン教育の市場規模は、矢野経済研究所の予測によると2019年で2,279億円で、中国の市場規模の方が約10.5倍も大きくなっています。

また、成長率は前年の2018年(見込み数値)に対して4.3%程度となっています。中国の人口スケールを加味すると市場規模の差は妥当だと感じますが、成長率を比較すると中国市場が急成長していることは明白です。
参考:矢野経済研究所「国内eラーニング市場」(2019年4月9日配信)

日本では、リクルートが運営する「スタディサプリ」、スタディプラスが運営する「Studyplus」、ベネッセが提供する「Udemy」等のオンライン教育サービスがありますが、日本のサービスが今後成長していくにあたってどのような戦略を取るべきでしょうか。

今回は、中国でオンライン教育サービスを提供している企業「Koolearn Technology」を一例として、「ヒト・モノ・カネ」の3つの観点から中国のオンライン教育の成長背景を深掘りしていきたいと思います。

この記事は、中国のオンライン教育事情に興味のある方、EdTech全般に興味のある方、オンラインサービスのマーケティングに携わっている方に最適な内容になっています。

続きはご購読ください。初月無料です

オンライン教育の成功要因の答え

オンライン教育の先駆者「Koolearn Technology」

「ヒト」=●●のユーザーを中心にターゲティング

「モノ」=交流できる●●+相談できる●●

「カネ」=●●から繋がる低い●●コスト

まとめ

※これらの項目は有料メルマガ購読者限定コンテンツです →いますぐ初月無料購読!

<初月無料購読ですぐ読める! 3月配信済みバックナンバー>

※2020年3月中に初月無料の定期購読手続きを完了すると、以下の号がすぐに届きます。

2020年3月配信分
  • Q. ビデオ会議Zoomの伸びが止まらない3つの理由(3/26)
  • Q. コロナウイルス対策で大活躍!中国のオンライン教育の成功要因とは?(3/24)
  • コロナウイルスの「自粛」はいつまで続くの?(3/19)
  • コロナウイルス拡散を食い止めるために一番有効な打ち手とは?(3/17)
  • Twitter、Facebook、Snapchat、LINEの中で最も営業・マーケティング費用率が大きいのは?(3/12)
  • メディアビジネス(広告・課金)の決算の読み方~New York Timesを例に(3/10)
  • SaaSビジネスの決算の読み方?Slackを例に(3/5)
  • Q. 新型ウイルス対策で活躍中のオンライン診療、日本で普及するための3つの壁とは?(3/3)

いますぐ初月無料購読!

image by:sirikorn thamniyom / ShutterStock.com

※本記事は有料メルマガ『決算が読めるようになるノート』2020年3月24日号の抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。

<こちらも必読! 月単位で購入できるバックナンバー>

※初月無料の定期購読のほか、1ヶ月単位でバックナンバーをご購入いただけます(1ヶ月分:税込1,001円)。

2020年2月配信分
  • Q. 売上100倍の時価総額!AI Inside上場後のAIビジネスの勝因とは?(2/27)
  • Q. BASEのショップあたりの取扱高はShopifyの何倍か?(2/25)
  • 手数料無料化発表のSBI証券、野村證券・ロビンフッドとの比較から見える次の収益源は?(2/20)
  • ECビジネスの決算の読み方?Shopifyを例に(2/18)
  • Q. SaaS企業のIPO時点での累計調達額と売上の比率は?(2/14)
  • Q. これから音声コンテンツに注目すべき3つの理由とは?(2/12)
  • Q. セブンイレブンで最も利用されているキャッシュレス決済手段は?(2/10)
  • Q. Netflixが広告モデルを採Netflix用しない3つの理由(2/7)
  • あらゆる「交渉」で絶対に負けないたった1つのコツ(2/5)
  • 【保存版】マーケットプレイス型ビジネスのテイクレート一覧(2/3)

2020年2月のバックナンバーを購入する

2020年1月配信分
  • Q. 上場発表のマットレスD2C Casperに学ぶD2Cビジネスの5つのポイントとは?(1/30)
  • Q. ゲーム実況中継で最も伸びているサービスは?(1/28)
  • Q. ラクスルのTV CMサービスが伸びる3つの理由とは?(1/23)
  • Q. Googleの小売戦略はAmazon Goと何が違うのか?(1/21)
  • ブラック企業とスタートアップを見分けるためのたった2つの質問(1/16)
  • 2020年の景気を勝手に予想してみた。(1/14)
  • Q.Alibabaの香港上場から見る、3つの狙いと次の主戦場は?(1/9)
  • 2019年に使いはじめて「これがない世界に後戻りできない」と思えたサービス3選(1/7)
  • 【2019年】買ってよかったものトップ5を紹介します(1/3)
  • 2019年に「決算が読めるようになるノート」が進化したお話【メンバーを絶賛採用中!】(1/2)
  • 【2019年】シバタの株式投資実績を一挙大公開(1/1)

2020年1月のバックナンバーを購入する

2019年12月配信分
  • Q. 新規IPOのスペースマーケットや会議室レンタルTKPのテイククレートは?(12/31)
  • Q. 上場したばかりのランサーズとクラウドワークスの1クライアントあたりの年間発注単価の差はどのくらい?(12/26)
  • 「スタートアップ投資減税」が素晴らしいと思った件(12/24)
  • Q. mixiと中国bilibiliに見る、SNS・ゲームの次の巨大ビジネスとは?(12/19)
  • 【要登録】YouTubeチャンネル始めました(12/17)
  • Q. Airbnbに関して知っておくべき7つのKPIとは?(12/12)
  • YouTuberマネジメントのUUUMが急成長する理由と脱プラットフォーム戦略(12/10)
  • Q. 先日上場したChatwork、課金ユーザーあたりの売上はSlackの何分の一?(12/5)
  • Q. 先日上場したChatwork、課金ユーザーあたりの売上はSlackの何分の一?(12/3)

2019年12月のバックナンバーを購入する

【関連】コロナ騒動前に米国トップ企業CEOは逃亡成功? 1月だけで219人が辞任していた=In Deep

【関連】コロナ倒産急増の被害者は若者たち。現在の貧困からさらに悲惨な「住居喪失」に落ちる=鈴木傾城

【関連】副業しないと貧困へ。日本型雇用の終焉でむしろ急成長する4分野12企業とは=矢野恵太

1 2 3

『決算が読めるようになるノート』 2020年3月24日号『コロナウイルス対策で大活躍!中国のオンライン教育の成功要因とは?』より抜粋
※タイトル・見出しはMONEY VOICE編集部による

初月無料お試し購読OK!有料メルマガ好評配信中

決算が読めるようになるノート

[1,001円(税込) 週2回程度]
アメリカ・日本のネット企業(上場企業)を中心に、決算情報から読みとれることを書きます。経営者の方はもちろん、出世したいサラリーマンの方、就職活動・転職活動中の方にも役立つ内容です。

いま読まれてます

この記事が気に入ったら
いいね!しよう

MONEY VOICEの最新情報をお届けします。

この記事が気に入ったらXでMONEY VOICEをフォロー