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瀬戸大也もそりゃクビだわ。ANA給与3割減で所属選手・羽生結弦の運命やいかに?

新型コロナの影響をモロに受けている航空業界。そんななか全日本空輸(ANA)が、ボーナスカットや希望退職といった大規模な人件費削減に踏み切ると報道された。

各メディアが報道した内容によると、ANAは社員の基本給の引き下げと、冬のボーナスをゼロにすることを労働組合に提案したとのこと。すでに夏のボーナスは1か月分に減額されていて、それと合わせれば年収ベースで平均3割減になる模様。またそれに合わせて、退職金を割り増す希望退職も募るという。

2018年度には夏の冬のボーナスとして合わせて6か月分を支給していたANA。しかし新型コロナの影響で、経営状況が急激に悪化。純損益で過去最大となる1,088億円の赤字を計上していたという。なおANAの従業員は1万5,000人で、グループの3万3,000人にも同様の人件費削減策を提案する方針とのことだ。

ANAと言えば、つい1週間前に所属選手である瀬戸大也が不倫を理由に契約解除されたばかり。ネット上では残った唯一の所属選手である羽生結弦の今後についても心配する声が多く聞かれた。東京2020オリンピック・パラリンピックのオフィシャルパートナーにも名を連ねているANA。支援しているアスリートほかスポーツ界への影響については後述する。

ANAより良い転職先なんてなかなか無い

最近は新型コロナの影響でどの企業も苦境が伝えられているが、とはいえANAほどの大企業となると、そのインパクトはかなり大きかったようだ。

過去の就職人気企業ランキングでは、コンスタントに上位に入っていたANA。そんな誰もが憧れる花形企業に就職できたものの、わずかな期間でこのような苦境に陥ったことに対し、「まさか入社1年目に希望退職者募る会社に変貌するとは」「就活って時の運だけ」と、さながら無常を感じるといったツイートが多く見られた。

また、報道では希望退職を募るとあったものの、「ANAより良い転職先なんて、なかなか無いだろ」といった声も。また同じ業界に転職したくても、新型コロナの影響で経営状態が苦しいのはどこも同じということで、転職活動はかなり難航するのでは、あるいは希望者はなかなか現れないのではという見立ても多かった。

いっぽうで、ANAが大幅な人件費削減を行うと報じられた日と奇しくも同じ7日には、日本航空(JAL)が余剰となっている客室乗務員約1000人を活用して、地域活性化を進める新たな部署「地域事業本部」を新設することを発表。このことを引き合いに出し「あまりに対照的」と、ANAの姿勢を暗に批判する声もあった。

羽生結弦など多くのアスリートを支援するANA

今回その経営不振が報じられたANAだが、ほんの一週間前には所属していた競泳男子・瀬戸大也の所属契約の解除が話題になったばかりだ。

週刊誌に不倫現場をスクープされたことに対し事実を認めて謝罪した瀬戸大也は、それまでANAから数千万円規模の給料を得ていたとされるが、この騒動を受けて「当社の期待するイメージにはふさわしくない」として契約は解除に。今回の報道を受けて、改めて「そりゃ、切られるのも当然だったんだな」という声があがっていた。

今回、改めてANAに所属するアスリートを紹介するページをチェックしたところ、瀬戸大也の名前はすでに無く、フィギュアスケートの羽生結弦が紹介されているのみ。また所属はしていないものの、スポンサーシップ契約を結んでいるアスリートとして、プロゴルファーの石川遼や松山英樹、ウインタースポーツではスキージャンプの高梨沙羅、さらにプロテニスプレイヤーでは大坂なおみといったビックネームが並ぶ。

これらのスポンサードにくわえて、東京2020オリンピック・パラリンピックのオフィシャルパートナーにも名を連ねているANA。ただ、今回の件が持ち上がったことで「従業員の給与を削減する前に、見直す所が他にあるだろ」といった声も少なくなく、今後の経営状況次第ではスポーツ界にもその影を落とす可能性も考えられそうだ。

JALとANA「合併論」の問題点

そんなANAの苦境を受けて、ネット上等で再浮上しているのが「JALとANAの合併論」である。

両社を合体させることで管理部門等の組織のスリム化が図れるとともに、アジアを代表する航空会社として、欧米の大きな航空会社との競争力も備えられるとして、支持する人が結構多いこの合併論。2010年にJALが破綻した際にもその声があがるなど、これまで幾度となく俎上に上がってきた話だが、今回の報道を受けて再び再燃する流れに。特にネット上では「合併後の略称はどうなる?」という課題が、大いに取沙汰されているようである。

業績の回復には、新型コロナの世界規模での終息が絶対条件となりそうで、それだけに如何ともしがたい状況が続きそうなANA。その企業規模の大きさだけに、今後一段と経営状況が悪化すれば、その影響は計り知れないものになることは間違いない。より一層の経営改善が求められそうだ。

Next: 報道されているのは氷山の一角か

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