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Sell in may(セルインメイ)にも関わらず2015年はなぜ上げ相場だったのか

株式相場の世界で昔から言われている格言「sell in may」。5月は相場が荒れるので、株を売れという意味の言葉ですが、今年は少々風向きが違いました。無料メルマガ『THE相場観!』を配信するブライアン投資顧問は上げ相場が続いた要因を分析しています。

株価8連騰でも44%がPBR1倍割れ

「sell in may(5月に売り逃げよ)」という格言に反して今月7日を底に上げ相場が続いたのは、企業の業績見通しが良かったことがきっかけです。

3月期決算1490社合計で、今期の経常利益は前期比8.7%増の34兆1075億円に達する見通しで、税引き利益は13.0%増の21兆3399億円を見込む。

決算発表に合わせて増配や自社株買いを打ち出す企業が目立つなど、積極的な株主還元の動きも相場を支えています。

企業が株主還元に前向きなのは、一つは収益力に対する自信の表れ。
6月からのコーポレートガバナンス・コード(企業統治指針)の導入も株主重視に向けて企業の背中を押している。

市場参加者の多くは「企業統治の強化は自己資本利益率(ROE)の向上につながる」と信じている。

海外の年金など中長期運用の資金が日本株を買い始めたのは「日本企業の変化は本物」との認識が広がったためでもある。

時価総額がGDPの何倍かをみると、1989年当時は時価総額が590兆円、GDPが416兆円だったので、142%になっていた。

それが26日現在、時価総額が595兆円、GDPが501兆円なので119%になる。89年当時並みになるためには、時価総額は711兆円に膨らむ必要がある。

東京証券取引所第1部の上場銘柄のうち、株価純資産倍率(PBR)が1倍に満たないのは44%、816銘柄もある。

今週、電力株や大手鉄鋼株、紙パルプ株などPBRが1倍に満たない銘柄が積極的に買われている。「いま株式相場で起きているのは、PBRが割安な銘柄を買う修正運動だ」。今をバブルと呼ぶにはPBRも株価収益率(PER)も低すぎるのではないだろうか。(日経記事より引用)

※≪株価8連騰でも44%がPBR1倍割れ(1)≫はブログにUPしています。

今回の上昇相場は本日で9連騰と連騰が続いているように、相当スケールの大きな相場になる可能性があります。

その裏付けとなる数値(データ)が上記に書かれていますが、時価総額ベースでも相当な上値が期待できます。

今後の株式投資の参考になると思います。

THE相場観!』(2015年5月27日号)より一部抜粋

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2025年に日本では団塊の世代の年齢層がほぼすべて75歳以上の後期高齢者となり、医療や介護、年金などの社会保障費が急増して財政危機の引き金になりかねないと危惧されています。また年金を管理運用しているGPIFが2016年6月に発表した運用報告では、国内株式の評価損が響き、約マイナス5兆円を計上したことでマスコミが騒ぎました。ただこれも株式運用ではなく、債券やそのままキャッシュで運用していたら20年後には200兆円の年金はなくなるのです。将来にいろんな不安を抱えながらの株式投資になりますが、自分の年金くらいは株式運用で増やしていきましょう。それが私がメルマガを通じてお伝えしたい主旨です。

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