クリエイトSDホールディングス<3148>は、1975年に創業したドラッグストア事業を展開する企業であり、現在は東証プライム市場に上場している。「私たちはいつもお客様＝（ニアリーイコール）患者様の近くにいて、『ふれ合い』を大切にします」という経営理念を掲げ、「相談できる、かかりつけ薬局」の実現を目指している。地域住民の健康と生活を支えるライフラインとして、調剤併設による専門性強化とワンストップで生活必需品が揃う利便性の向上に注力している。ドラッグストア店舗における調剤併設率は5割を超え、生鮮食品を含む食料品の揃え拡充にも取り組んでいる。EDLP（エブリデー・ロープライス）による来店誘致により、日常使いの利便性を高めている点が特徴である。
事業ポートフォリオはドラッグストア事業が売上高の98.9%を占め、その内訳は食料品が4割強、医薬品が2割強となっている。同社の最大の強みは、郊外・住宅立地における「小商圏フォーマット」と強固なドミナント形成にある。神奈川県や東京都といった人口増加エリアにおいて、地域特性に応じた多様な店舗フォーマットを展開することで、高い個店競争力を維持している。こうした戦略は財務面にも表れており、売上規模は業界8位ながら、営業利益率及び経常利益率は業界4位と高水準で推移している。
2025年5月期は、売上高457,093百万円（前期比8.2%増）、経常利益23,414百万円（同12.1%増）、当期純利益15,685百万円（同14.6%増）であった。売上高は、ドラッグストア40店舗、調剤薬局37店舗の新規出店に加え、生活必需品を中心としたEDLP戦略の継続的な推進により既存店売上高及び客数が好調に推移したことにより増収となった。調剤部門においても、処方箋応需枚数及び処方箋単価が堅調に推移した。利益面では、人件費を中心に販管費のコントロールを徹底したことにより増益となり、過去最高益を達成した。
2026年5月期中間期は、売上高241,926百万円（前年同期比7.6%増）、経常利益11,691百万円（同8.2%増）、中間純利益7,885百万円（同12.3%増）であった。食料品及び調剤部門が牽引し、既存店売上高は前年同期を上回る水準で堅調に推移した。これに加え、サンエフ及び八百半ホールディングスの子会社化が寄与し、増収を確保した。利益面では、継続的な販管費コントロールにより、経費を計画内に収めて増益となった。
2026年5月期は、売上高491,500百万円（前期比7.5%増）、経常利益24,900百万円（同6.3%増）、当期純利益16,300百万円（同3.9%増）を予想している。既存店売上高の堅調な推移に加え、ドラッグストア45店舗、調剤薬局45店舗の出店計画を推進することで増収を見込む。利益面では、増収効果に加え、医療DXの活用や物流効率の改善などを通じた販管費コントロールと生産性向上への取り組み強化によって増益を見込んでいる。
2026年5月期にスタートした5ヶ年の中期経営計画「Next STAGE 2030」では、最終年度の2030年5月期に売上高6,800億円、経常利益率5.0%以上、ROE12.0%以上の目標を掲げている。成長戦略の柱は、自力出店によるオーガニック成長とM&Aによる規模拡大である。既存エリアにおけるドミナント深耕を進めるとともに北関東や甲信越などの新商勢圏への進出に注力する。M&Aについては専任チームを立ち上げ、2026年5月期は既に2社を子会社化するなど、着実に実行段階へ移行している。調剤事業についても成長領域と位置付けており、既存エリアでのドミナント深耕に加え、クリニックモールの組成など新業態やビューティーケア強化型店舗「Cremo（クレモ）」の展開にも取り組み、利益率の向上を図る方針である。合わせて、AI電子薬歴システムの導入検証をはじめとする医療DXを推進し、業務効率化と生産性向上にも着手している。
株主還元については、連結配当性向および連結純資産配当率を勘案し、継続的、且つ安定的な配当を基本方針としている。現 中期経営計画では、従来の連続増配方針から一歩踏み込み、還元をさらに強化する方針を示した。2025年5月期の年間配当金は78円（配当性向32.1%）を実施し、2026年5月期は年間90円（同35.7%）と前期比12円の増配を予定している。安定した既存店成長とM&Aによるトップライン拡大、配当性向の引き上げの方針を総合的に統合すると、投資妙味は着実に高まっていると評価される。
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