「Disney＋」の成長が止まりせん。サービス開始直後から急成長を遂げ、会員数は早くも2億人が視野に入るようになりました。Netflixとの差はどんどん埋まっています。成長が鈍化しているNetflixはどう戦うのでしょうか？（『決算が読めるようになるノート』シバタナオキ）
（筆者注：この記事はカネコシンジさん、masmさんとの共同制作です。）
※本記事は有料メルマガ『決算が読めるようになるノート』2021年10月12日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。
AppGrooves / SearchMan共同創業者。東京大学大学院工学系研究科技術経営戦略学専攻 博士課程修了（工学博士）。元・楽天株式会社執行役員（当時最年少）、元・東京大学工学系研究科助教、元・スタンフォード大学客員研究員。
Q. Disney＋の会員数が1億超え、成長が鈍化するNetflixの次なる打ち手は？
●●展開、特に●●への注力が大きなポイント。一方、ディズニーも●●にて、Disney＋やその派生のサービスのリリースを控えている。
今年の3月に、ディズニーの公式動画配信サービス「Disney＋」の会員数が1億人を突破したという記事を公開しており、大変好評でした。
今回はその続編として、改めて両サービスを比較していきます。
前回の記事では、ディズニーの動画配信サービスにフォーカスし、これからの会員数の成長曲線をNetflixと比較しながら予測していきました。
今回の記事では、両社の直近（2021年4-6月期）の決算からそれぞれの成長率の変化などを確認していきながら、これからの具体的な成長戦略について考察していきます。
特にNetflixは、ディズニーの動画配信サービスの比べ成長率が鈍化傾向にあるため、Netflixの具体的な打ち手を中心に考察していき、比較としてディズニーの成長戦略についても取り上げていきます。
ディズニーの決算概況
まず、ウォルト・ディズニー社の2021年Q3（2021年4-6月期）の決算を見ていきます。
売上は$17.0B（約1.7兆円）、YoY（前年同期比）＋45％と、大きく成長しています。純利益は923M（約923億円）で、前年同期の－$4.7B（▲約4,700億円）から大幅に回復し、黒字化しています。
ディズニーの売上比率、および会員数
次に、ディズニーの売上構成を見てみましょう。
ディズニーの事業は大きく2つあり、
・メディア事業（Disney Media and Entertainment Distribution）
・パーク事業（Disney Parks, Experiences and Products）
このように分かれています。
全体の売上$17.0B（約1.7兆円）に対して、メディア事業は$12.7B（約1.27兆円）で全体の74.5％の売上を占めており、パーク事業は$4.3B（約0.43兆円）で同じく25.5％の売上構成比となっています。
メディア事業はYoY＋18％、パーク事業はYoY＋4倍以上となっていますが、前年同期である2020年Q3は世界的にコロナ禍の真っ只中で、パーク事業は大打撃を受けていた時期であり、そこから回復してきているという見方が正しいと考えられます。
実際に、前々年同期（2019年Q3）のパーク事業は売上が$6.6B（約0.66兆円）となっており、今期はまだ前々年（コロナ禍以前）の水準に戻り切っていないことから、回復過程であることがわかります。
そういった事情を考慮しても、売上構成比はメディア事業が大半を占めており、ディズニーと聞くとディズニーランドなどのテーマパークが思い浮かべられるかもしれませんが、実態としては「メディア事業の会社」と言って良いでしょう。
