＜ポイントその1：物価上昇を商品価格に反映できる企業＞
まず最初のポイントとしては、物価上昇を商品価格に反映できる企業です。
商品価格に物価上昇を簡単に反映できたら、ビジネス上困ることはありません。
しかし、企業競争が激しい業界の場合、どうしても安値競争があるため「商品の価格を値上げしますよ」と言いにくくなります。
一方、ある程度独占的な地位を築いている企業はどうでしょうか。
例えば、1社によってほぼ独占されていたり、数社によってシェアを占めている寡占状態だったとしましょう。
この場合「物価が上がったから商品価格が上がるのはしょうがない」 という状況を活用して、商品価格をどんどん上げることができてしまいます。
何なら、今までなかなか上げられなかった部分も追加で上げることすらできます。
もともと強い企業はインフレが起きるかどうかもあまり関係ありませんが、いずれにせよ競争力の強い企業を選ぶと良いでしょう。
＜ポイントその2：日常で必ず使う商品を扱う企業＞
次は混乱期にも動じない、日常で必ず使う商品を扱っている企業です。
インフレでなおかつ不況である時に、レジャー等の消費が抑えられやすい業種の場合は、一時的にでも苦しくなってしまいます。
そういった企業ではなく、日常で必ず使う商品を取り扱っている企業が有力な選択肢になります。
＜ポイントその3：インフレにならなくても平気な企業＞
最後のポイントが、インフレにならなかった場合も平気な企業です。
先程までとは逆の考え方になりますが、本当に今後インフレになるかどうかは結局のところ分かりません。つまり、あらかじめインフレにならなかった場合を想定して、インフレにならなくとも持っている意味のある、盤石な企業を選ぶ必要がでてきます。
インフレにならなかったとしても、株価が割高過ぎると、いずれは実態に向けて株価が調整されていくため、損をしてしまう可能性が高くなります。
従いまして、ある程度割安な企業を選んでおく方が賢明だと言えるでしょう。
Next: インフレ対策でオススメの7銘柄
