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2022年マイホーム購入は吉か凶か?資産価値が下がるエリア、住宅ローン減税“改悪”の影響を不動産投資のプロが解説=姫野秀喜

エリア別(都道府県別)の地価変動

エリア別の地価変動をもう少し詳しく見ていくと、2021年の地価は、東京圏と名古屋圏はプラス、大阪圏はマイナスとなっています。あくまで統計上の推測ではありますが、大阪圏では人口に対しコロナの影響を大きく受けたため経済活動が縮小したことがわかります。

また、地方四市(札幌市、仙台市、広島市、福岡市)はコロナ禍にも継続してプラス成長をしているため、将来有望なエリアだといえます。

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各都道府県別でみていくと、北海道、宮城県、千葉県、東京都、石川県、愛知県、福岡県、大分県、沖縄県の9都道県でプラス成長をキープ。人口比でコロナの影響を大きく受けた沖縄県では、もともとのプラス幅が4~6だったものが、1台まで下がっているものの、それでもプラスを維持しており、今後も将来有望なエリアだと考えられます。これらのエリアに住んでいる方は、今後の地価上昇に備え、早めにマイホームを購入するのが吉といえるでしょう。

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逆に地価が継続的にマイナスのエリアの場合は、待てば待つほど、安くなるため、焦って買わないのが吉といえます。

Next: マンションか、戸建てか。供給数も判断基準に

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