16日の日本株市場は買い先行で始まった後は次第にこう着感が強まるとみられ、底堅さを見極めつつ押し目狙いのスタンスに向かわせそうだ。13日の米国市場はNYダウが48ドル高、ナスダックは50ポイント安だった。1月の米消費者物価指数（CPI）が予想を下回る伸びにとどまり、米連邦準備理事会（FRB）による利下げを後押しする結果となったことが買いを誘った。ただ、3連休を控えていることで、持ち高調整の売りも入りやすかった。シカゴ日経225先物は大阪比610円高の57600円。円相場は1ドル＝152円60銭台で推移している。
シカゴ先物にサヤ寄せする形から、買い先行で始まることになろう。米国ではアプライドマテリアルズが決算評価から大きく買われており、アドバンテスト<6857>や東エレク<8035>など、指数インパクトの大きい値がさハイテク株の支援材料になりそうである。また、13日はソフトバンクG<9984>の下げが日経平均株価への重荷になっていたため、同社の動向も注目されよう。同社の動向次第で先物市場では、仕掛け的な売買を誘う可能性はあるだろう。
決算発表がピークを通過したため、手掛かり材料に欠ける。また、米国が祝日のため海外勢のフローも限られることで、材料のある銘柄や低位株などに個人主体の短期的な資金が流入しやすいとみられる。13日夕に決算を発表したところでは、東京海上<8766>、NXHD<9147>、大日印<7912>、ラクス<3923>、荏原製<6361>、BUYSELL<7685>、Syns<290A>、グリコ<2206>、日ペHD<4612>、三井金属<5706>、artience<4634>、オークネット<3964>、TREHD<9247>、プラスアルファ<4071>、NSグループ<471A>、長府製<5946>などが注目される。
その他、赤沢経済産業大臣は11日～14日の日程で訪米し、日米関税合意に基づく総額5500億ドル規模の対米投資について協議を行った。3月中旬に予定されている高市首相の訪米時に合わせた公表に向けて高市トレードへの思惑が高まりやすく、関連銘柄の循環物色は続きそうだ。なお、日経平均株価は週末の調整でボリンジャーバンドの+2σ（57168円）を下回ったが、同バンドを回復し、底堅さが意識されるようだと、押し目待ち狙いの買いを誘うことになりそうだ。
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