楽観に傾く米国株は正念場。同様に上昇し続ける、原油価格の背景に変化の兆し＝江守哲

米経済指標、結果はまちまち

米経済指標はまちまちです。13日までの週の新規失業保険申請は19万2,000件と、前週比5,000件減少。発表件数は1969年9月以来、約50年ぶりの少なさでした。米国の雇用情勢の堅調さが確認できます。

米コンファレンス・ボードが発表した3月の景気先行指標総合指数は111.9と、前月比0.4％上昇。2月は0.1％増に下方改定され、1月は横ばいでした。

米フィラデルフィア連銀が発表した4月の第3連邦準備地区の製造業景況指数が総合で8.5となり、前月の13.7から低下しました。

新規受注が15.7（前月は1.9）と大幅に上昇した一方、在庫は2.6（同17.2）に低下しました。全体の業況が良くなったとの回答が31.9％、悪化したとの回答は23.4％、変わらずが43.3％でした。

6カ月先の見通し指数は総合で19.1と、前月21.8から低下しました。改善するとの回答が39.1％、悪化は20.0％でした。

3月の小売売上高は前月比1.6％増でした。2月は0.2％減少で改定はありませんでした。

4月の米総合購買担当者景気指数（PMI）速報値は52.8と、3月から1.8ポイント低下し、16年9月以来の低水準となりました。製造業PMIは52.4で3月と同水準でした。サービスPMIは52.9で、3月の55.3から低下しました。

これらから米国経済は盤石というわけではありませんが、明確な悪化傾向にあるというわけでもありません。

ただし、住宅指標は悪化傾向をたどっています。景気悪化はいつも住宅指標から始まります。

すでに米国景気はそのサイクルに入っています。いまは株価は堅調ですが、いまの基調は続いても最大で9月ごろまででしょう。

そう考えておけば、あと5カ月間の上昇をあえてリスクを取るのかどうか選択になるでしょう。

日本の10連休中にハイテク企業の決算発表がありますが、決算内容次第では「Sell in May」が意識される可能性もありそうです。

決算内容を受けて上昇しきった後に、手仕舞い売りが出ることもあり得るでしょう。どのようなパターンになるか、様々なパターンを想定しておきたいところです。

いずれにしても、いまの水準からの上昇をあえて追いかける必要はないでしょう。

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