中東が「Sell In May」の引き金に。米国市場は大幅調整を経て再びブームへ＝藤井まり子

米国長期金利の上昇と、意外にも中東が今年の「Sell In May」の引き金になるでしょう。この夏に投機家たちが暴れる可能性が高く、市場は厳しい試練に立っています。（『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』藤井まり子）

※本記事は有料メルマガ『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』2018年5月1日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にご購読をどうぞ。当月配信済みのバックナンバーもすぐ読めます。

アメリカ株の下げに賭ける投機家たちが、この夏に再び暴れ出す？

アメリカのイールドカーブに「異変ナシ」

FRBは、昨年12月と今年3月に「2回」の政策金利の引き上げを実施しています。0.25％の引き上げを2回、合計0.50％の引き上げを実施したわけです。

一方、直近のアメリカ長期金利の3.00％前後への急上昇。上昇が「急」だったとはいえ、この長期金利3.00％は、昨年12月のFOMCを起点にすると、0.50％前後しか上昇していません。

この急上昇分は、政策金利の2回の引き上げ分（0.50％）と同じ上昇分です。なんちゅうことはない、アメリカの長期金利は、短期金利とほぼパラレルに上昇しているだけ。

アメリカの実体経済には減速の兆しは見つかりません（もちろん、年初の「大幅減税で3％以上の（実質）経済成長は可能か？」といったアホみたいな期待は消え失せていますが、アメリカの実体経済は2％半ばの力強い成長をたどっています）。

債券・国債・金利市場では、「大幅減税をしたら長期金利が上昇する」という、ごく当たり前のことが起きているだけなのです。大幅減税をしたら、長期金利は上昇するものなのです。

今回の「長期金利の急上昇」は、どちらかというと「今までの長期金利が低すぎた」結果としての、その反動です。

アメリカ株式市場は、この夏であっても「弱気相場入り（=20％以上の下落）」は起きないです。

株式市場と長期金利の関係

当メルマガでは1年以上前から、「大幅減税を実施しても、長期金利が上昇する」「インフレが起きるかもしれない。好調な実体経済の方はさほど押し上げられない」と繰り返しお伝えして参りました。このことが実際に起きているのが、2018年です！

一番の問題は、株式市場と長期金利の関係なのです。

目下のところ、長期金利（ドル国債10年物の利回り）は3.00％前後と、投資対象としてはかなり魅力的な水準になっているのです。

一方、S＆P500の配当利回りは、今では2％水準を割り込んでいます。国債の金利上昇で、株式の配当利回りの「魅力度」が低下してしまっているのです。

これは、一部の投資家が、手持ちのアメリカ株を一部売り払ってアメリカドル国債に鞍替えしても「なんら不思議ではない」状態です。

アメリカ株式市場はいつ調整しても不思議ではない「ゆがみのある状態」なのです。

アメリカの投資家は、「アメリカ株が大幅下落したら、またFRBが金融緩和で対応する（2018年末から2019年初めにかけては「物価水準目標の採用」になるだろう）」ということをよくよく理解しているところがあります。そのため、アメリカ株式市場はなんとか大幅下落に直面しないでいられるといった状態なのです。

それでも、ここらあたり（＝株式の配当利回りが10年物国債の利回りを下回っている状態）が、この夏、乱高下をこよなく愛する投機筋の「格好の攻撃材料」になります。

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