20日の日経平均は大幅反発。336.19円高の26739.03円（出来高概算12億5000万株）で取引を終えた。前日の急落の反動から自律反発を狙った買いが先行した。その後、中国が住宅ローンの基準金利の引き下げを発表し、上海や香港などのアジア市場が堅調に推移しているほか、時間外取引での米国株価指数先物も上昇していることも投資マインドの改善につながったようだ。後場終盤にかけて一時26769.20円まで上げ幅を広げる場面があった。
東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1200を超え、全体の7割近くを占めた。セクターでは、海運、精密機器、非鉄金属、サービス、鉄鋼など27業種が上昇。一方、電気ガス、パルプ紙、食料品、水産農林など6業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、リクルートHD<6098>、東エレク<8035>、ファナック<6954>が堅調。半面、ダイキン<6367>、セコム<9735>、キーエンス<6861>、資生堂<4911>、花王<4452>が軟化した。
日経平均は前日に500円超下落した反動から買い戻しの動きが出たほか、関係者からは「日銀が前日、4月7日以来となる上場投資信託（ETF）買いを入れたことで下値不安
感が和らいだことも買い戻しの動きにつながった」との指摘も聞かれた。
日経平均はひとまず反発する形となったが、前日の下げ幅を完全に埋めるまでには至っていない。ただ、きょうの東証プライム市場の75銘柄が年初来高値を更新した一方、62銘柄が新安値を記録。高値銘柄が安値銘柄より多い上、前日の下落も米国株の下落率よりは小幅にとどまっており、相対的に日本株の割安感や優位性が注目されつつあるとの指摘が聞かれた。しかし、欧米各国での金融政策の正常化などによるグローバル景気の後退懸念は拭えておらず、目先は不安定な値動きが続きそうだ。
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