15日の日経平均は続伸。324.80円高の28871.78円（出来高概算9億9000万株）で取引を終えた。前週末の米国市場で、長期金利低下を受けてグロース株中心に買われた流れを引き継いで、半導体関連や電子部品関連株など値がさ株が買われた。日経平均は前場半ばに28800円台を回復すると、後場中盤にかけて28897.07円まで上げ幅を広げた。中国の中央銀行にあたる人民銀行が15日、主要政策金利の引き下げを発表。中国の金融緩和政策を映して、中国経済が下支えされるとの思惑も日本株にプラスに働いた側面もあるようだ。ただ、連日の急騰による高値警戒感などから、利益確定売りも出やすく、日中高値圏でのもみ合いが続いていた。
東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が900を超えており、若干ながら値下がり数が上回った。セクターでは、医薬品、ゴム製品、精密機器、空運、化学など20業種が上昇。一方、海運、鉱業、陸運、サービスなど13業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、第一三共<4568>、ファーストリテ<9983>、ダイキン<6367>、テルモ<4543>が堅調だった半面、リクルートHD<6098>、NTTデータ<9613>、アサヒ<2502>、電通グループ<4324>、丸井G<8252>が軟化した。
前週末の米国市場は、米長期金利は低下し金利動向に敏感なハイテク株が買われ、SOX指数、ナスダック指数が上伸した。この流れを受け、東京市場もテック銘柄中心に買われたほか、指数寄与度の高いソフトバンクGやファーストリテが値を上げたことも投資家心理の好転に寄与した。個別では米国仲裁協会から抗体薬物複合体(ADC)技術で知的財産権があることが認められたことを材料に第一三共が急騰した。
8月の米ミシガン大学消費者マインド指数は55.1と市場予想（52.5）を上回るなど景況感の改善が示され、投資マインドは好転しており、米景気の後退懸念が幾分和らいでいる。このため、米国株高に連動する形で日本株も目先買い戻しの動きが強まる可能性があると考えている投資家が多く、1月5日の年初来高値（29388.16円）が次のターゲットになるとの声が聞かれ始めている。また、海外ファンドによる株価指数先物買いのポジションを構築する動きも散見されていると指摘する向きもあり、目先は堅調展開が続くことが想定される。
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