2018年のビットコインはどうなる？ 高値更新のための3つの条件＝吉田繁治

「通貨として片手落ち」状態のビットコイン

通貨には、3つの機能があります。

1. 商品購買力の価値の保存機能
2. 価値の尺度となる（商品の価格を計れる）機能
3. 商品との一般交換性（どの店舗のどの商品でも購買できる）

価格変動の大きなBTCは、上記3つの機能を満たしているとは言えません。使うことのできる店舗、レストランもまだ少数で金額も少ない。ビックカメラや、中華街の聘珍楼（へいちんろう）では、1か月にわずか数回です。中国人が多いということでもない。17年5月で、ビットコインが使える店舗は全国1700店でしかありません。

総店舗数は100万店ですから、使用できる店舗は少ないです。ただし、リクルートが展開する「モバイル決済 For Air レジ」では、店舗が希望すればビットコインを使えるようにする予定であり、そうなると一挙に全国26万店に増えます。

といっても、話題づくりの目的で店舗側が実際に希望し、使用可能になるのはまだ5000店くらいと見込まれます（2017年）。しかし、2018年、2019年になれば、急速に増えるとみています。オリンピックの頃は、仮想通貨を使うのも、一種のクレジットカードのように普通の風景になるかもしれません。

1単位200万円の時価のビットコインで1万円の商品を買うときは、0.005ビットが店舗に移り、ウォレットの残りが0.995ビットになります。受け取る商店も、取引所ですぐに円に交換せず、保存すれば「値下がりのリスク」を抱えます。ただし同じ確率で、値上がり益も見込めるでしょう。

BTCには、通貨の3つの機能がまだ十分ではない。このため、通貨ではなく、投機的商品と見ている人が多い。買う人も、店舗で使うためではなく、転売の利益を目的にしているからです。投資銀行のゴールドマンサックスやJPモルガンは、「詐欺的な通貨」と批難しています。

また、中央銀行のように価値（購買力）を安定させて維持する機関はなく、価格は取引所での日々の売買で決まります。何らかの原因で売りが増えると、数か月の短期でその価値が数十分の1に下がるリスクもあります。

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