仮想通貨の将来性は、今になってもはっきりと見えてこない。だから仮想通貨の相場は、あたかも躁と鬱が交互にやってくるように、激しいボラティリティで上下する…

GAFAMというと、Google、Apple、Facebook（Meta）、AmazonそしてMicrosoftのこと。世界の株式市場を牽引してきたこ…

GAFAはビジネス的な困難にぶち当たりながらも巨大な影響力を保ち続けるだろう。しかし、GAFAと言えども常に最強でいられるわけではなく、いずれは力が削…

Microsoftが米ゲーム大手Activision Blizzardを買収するという報道でゲーム業界が激震している。Microsoftが狙っているの…

カード不要の後払いサービス「BNPL」を提供するアファームが、アマゾンとの提携を受けて株価が急騰。このBNPLは、数年先に経済混乱を引き起こす可能性がある。

コロナ下でネット通販は好調と言われますが、売上はどれほど伸びたのでしょうか？Amazon・Shopify・ヤフー・楽天ほか日米EC企業の決算から読み解きます。

コロナ禍を追い風にAmazonほかEC各社の業績は好調です。今回は主要5社の決算を紐解きながら、各社の成長率の違いとその要因を解説します。

Amazonの売上に対する配送費の割合を見ると、2010年以降に大きく上昇させています。決算書ほか各種データを元に考察することで、同社の事業戦略に迫ります。

マイクロソフトが計らずもコロナ感染拡大によって一気に栄光を取り戻した。そのビジネスがコロナショックに耐性があるのは間違いなく、株価も上昇している。

業績悪化を懸念した「内定取り消し」が問題になっているが、米アマゾン社が10万人の追加雇用を発表した。新型コロナでネット通販と物流ニーズが増したという。

新型コロナの感染拡大によるマスクの高額販売や送料上乗せが問題となる中、アマゾンが出品の取締りを強化し始めた。既に100万点以上の商品を削除したという。

ネットでマスクを購入するときには細心の注意が必要だ。価格は据え置きながら、数千円〜数万円の送料を設定し、高額な送料で荒稼ぎする出品者が出現している。

クルーズ船をはじめ新型コロナウイルスへの稚拙な対応が問題になっているが、思わぬところから爆発的に感染が広がる可能性がある。風俗嬢発の大感染だ。

日本はアマゾンという巨大企業の植民地になっていく流れができあがっている。かつて日本各所の商店街を叩き潰したイオンも、今度はアマゾンに駆逐されていく。