2016年の「トリプルメリット」は「円安・原油安・低金利」に
繰り返しになりますが、ここまで原油安が進行すると、中長期では、「原油安・低金利・円安」の「トリプルメリット」の春風が勢いよく吹き始めて、日本株式市場では超大型の株式バブルが起きやすくなります。
80年代後半に始まった25年前の「トリプルメリット」は、「円高・原油安・低金利」でしたが、2016年の「トリプルメリット」は、日本経済が成熟したので、「円安(115円~130円の間)・原油安・低金利」になります。
直近の原油安は、サウジアラビアなどの産油国から日本経済におよそ1年間で12兆円規模の「所得移転」が行われたことと同じなのです!
日本の地方都市では、車が主な交通手段です。昨今のガソリン安は、人々の購買力を上げて、地方都市の恵みの雨を降らしています。
ということで、安倍自民党政権の支配下に下った黒田日銀は、「ドル円が115円を飛び越えて100円に向かうような円高」が起きれば、「マイナス金利」という「追加の金融緩和策」を示唆し始めるでしょう。
それをあざ笑うかのように、CTAたちは、「1ドル115円、日経平均:1万6,000円」に挑戦しています。
これに、安倍自民党政権の側近たちは、口先介入で防衛しているのです。
繰り返しお伝えしますが、今回の「グローバル規模での調整局面」は、様々なリスクが相互に絡み過ぎていて、なかなか「これといった底」が見当たりません。
これはただの「どた勘」ですが、「吐き気がして内臓が喉から飛び出しそうになるくらいの恐怖心」「こんなに辛いならば、一思いに殺して!」という「セリングクライマックス」が、まだマーケットを支配的になっていないような気がするんです。
なんだか、今後も、「ダラダラ急落」「ジグザグ乱高下・下落」続きそうな「嫌な予感」がします。
こういった中で、1月20日には、日本株式市場とドイツ株式市場が「弱気相場入り」してしまいました!最高値圏から20%以上下落することを、「弱気相場入り」と言います。
日経株価平均の最高値は、2015年6月の2万0,900円。もう20%超えの下落です。DAXの最高値は、2015年4月の1万2,3340。もう24%超えの下落です。
一旦「弱気相場」に入ると、マーケットが力強く反転上昇するには、だいたい平均で5カ月くらいは必要だと指摘する向きもあります。
アメリカ株式市場は、まだ「本格的な弱気相場入り」はしていません。S&P500の最高値は、2015年5月の2130ポイント。まだマイナス12%くらいの下落です。
『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』2016年1月22日号より一部抜粋、再構成
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