皆さん、こんにちは。フィスコリサーチレポーター花田浩菜の気になるレポートです。今回は、NY原油についてのレポートを紹介します。
陳さんは、まず今週のNY原油について、『週明け22日に需給改善への期待から40.46ドル（＋0.71）。と3カ月半ぶりに40ドル台を回復した』と伝えており、その背景について『石油輸出国機構（OPEC）加盟・非加盟産油国で構成するOPECプラスが協調減産順守をより徹底する見通しに加え、新型コロナウイルスの世界の感染者数が記録的な増加を示しているにもかかわらずロックダウン（都市封鎖）の緩和が続いていることが好感された』と説明しています。
また、もうひとつの支援要因として『最新週の米国の石油・天然ガス掘削リグの稼働数が7週連続で過去最低を更新したこと』を挙げています。
しかし、『23日、24日は利益確定売りが優勢となった』とのことです。この理由については『米国では1日あたりの新規感染者数が、2番目の大きさを記録し、「第2波」への警戒感が高まったことが背景。ニューヨーク、ニュージャージー、コネティカットの3州が、感染増加地域からの来訪者に隔離を求めると発表したが、ドライブ需要が妨げられるとみなされた』と解説しています。
また、『IHSマークイットが発表した6月の米製造業購買担当者景況指数（PMI）速報値がユーロ圏と比べてさえない内容だったことも売り要因になった』と伝えており、『中国、中南米、インドでも感染者数が増加していることから、夏場の航空機需要も回復のメドがたたず、燃料需要の一段の低下が懸念されている』と指摘しています。
続けて、『米エネルギー情報局（EIA）が24日発表した19日までの1週間の米石油在庫統計によると、原油在庫は前週比140万バレル増加し、事前予想の29万9000バレルを上回った。3週連続で過去最高を記録し、供給超過への懸念が強まった』と述べています。一方、『石油輸出国機構（OPEC）加盟・非加盟産油国で構成するOPECプラスが協調減産順守をより徹底する見通し』のようです。
サウジアラビアやロシアなど主要産油国による石油輸出国機構（OPEC）プラスについては、『合同閣僚監視委員会を開催し、イラクやカザフスタンが、5月の減産未達成分を今後相殺すると約束した』と伝えています。
陳さんはこうした背景から、『米金融大手バンク・オブ・アメリカは、主要産油国による減産などを理由に、原油価格予想を引き上げた』と分析しており、『WTIについて、今年の平均価格を1バレル＝39.70ドル（従来予想32.00ドル）に引き上げ、2021年は47.00ドル、22年を50.00ドルと予想した』と説明しています。
NY原油の今後の動向については、『短期的には「第二波」への懸念が上値を抑えよう』として、『当面、35～45ドルのレンジで推移する』と予想しています。
参考にしてみてくださいね。
上記の詳細コメントは、ブログ「テクニカルマイスター」の6月25日付「NY原油、35～45ドルのレンジを想定」にまとめられていますので、ご興味があればご覧ください。
フィスコリサーチレポーター 花田浩菜
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