9日の日経平均は3日ぶりに反発。326.58円高の27901.01円（出来高概算11億2000万株）で取引を終えた。前日の米国市場では突っ込み警戒感から買い戻し動きが優勢となった。米国の利上げ長期化への懸念などを背景にこれまで下落してきただけに、これを映して半導体など値がさ株を中心に買い先行スタート。日経平均は前引け間際には27952.80円まで上げ幅を広げ、心理的な節目である28000円に急接近した。ただ、来週13日の米消費者物価指数（CPI）や14日に判明する米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果を見極めたいと考える投資家も多く、買い戻しの域を抜け出ておらず、27900円前後と日中の高値圏でのこう着となった。
東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1300を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、鉱業、空運、石油石炭、建設の4業種を除く29業種が上昇し、電気ガス、精密機器、電気機器、非鉄金属、機械などの上昇が際立っていた。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、ファーストリテ<9983>、TDK<6762>、ソフトバンクG<9984>が堅調だった半面、エーザイ<4523>、積水ハウス<1928>、スズキ<7269>が軟化した。
前日の米国市場は、主要株価指数は上昇した。また、経済協力開発機構（OECD)が8日発表した11月の景気先行指数は11カ月連続で低下し、8カ月連続で長期平均の100を割り込んだものの、低下率は0.07％と横這い圏内で、日本の安定成長への期待も買い安心感につながったとみる投資家もいたようだ。さらに、経産省が原発活用の「行動指針」を発表したため、東電力HD<9501>など電力株にも物色の矛先が向かった。
日経平均は28000円目前まで上昇したが、来週のFOMCを控えるなかでは、力強い上昇が続くのは難しいと見る向きが多い。今夜には11月の米卸売物価指数（PPI）や13日にはCPI、FOMCなど重要な経済指標や政策イベントが控えているためだ。米国の物価動向がピークアウトに向かっているのか、それとも再び強いインフレ傾向が示されるのか、確認したいと考えている投資家が大半だ。
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