8日の日経平均は続落。79.01円安の27606.46円（出来高概算10億9000万株）で取引を終えた。前日の米国市場で主要株価指数が上昇したことから買い先行スタート。日経平均は取引開始直後に27719.45円まで上げ幅を広げた。ただし、2022年10-12月期の最終損益が赤字となったソフトバンクG<9984>が一時7％超下落したほか、通期業績予想を下方修正した任天堂<7974>も一時8％超下落したことが投資マインドの悪化につながった。また、円相場が一時1ドル＝130円台後半まで円安が一服したため、輸出関連株などを中心に利益確定売りが次第に増え、日経平均はマイナスに転じた。
東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1000に迫り、全体の過半数を占めた。セクター別では、医薬品、石油石炭、サービス、銀行など14業種が上昇。一方、その他製品、鉄鋼、繊維製品、小売など19業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、第一三共<4568>、リクルートHD<6098>が堅調だった半面、ソフトバンクG、ファーストリテ<9983>、任天堂、太陽誘電<6976>が軟化した。
注目を集めた米連邦準備理事会（FRB）のパウエル議長のインタビューでは、「インフレ低下のプロセスが始まった」と改めて述べた一方で、「強い経済指標が続けば、昨年12月の金融政策会合で示した想定よりも多くの利上げを実施しなければならない」と述べるなど、強弱入り混じるものだった。しかし、よりタカ派的なものになるのではないかと警戒されていたため、前日の米国市場では買い安心感につながった。
本日の相場は日経平均への寄与度の大きいソフトバンクGや任天堂の急落が響いた格好だ。明日にはトヨタ<7203>や日産自<7201>、東エレク<8035>といった主力企業の決算発表を控えており、通期業績見通しの動向には警戒が必要だろう。また米国では今夜、ウォラーFRB理事やニューヨーク連銀のウィリアムズ総裁などFRB高官の発言機会が多く控えている。FOMCメンバーから再びタカ派色の強い発言が出れば、日米ともに金融市場にマイナスに働くことになるだけに、発言内容を確認したいと考える投資家も多い。
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