トヨタ以下10社が日本の時価総額の約15％を独占、下位には投資ファンドがうごめく＝炎

時価総額上位10社で日本の上場企業の15％を占める

さらにこれらに続く時価総額の上位企業は、NTT＜9432＞（時価総額9.8兆円）、NTTドコモ＜9437＞（同8.3兆円）の親子通信ガリバー2社です。これらも合わせて18兆円で、市場全体の3％を占めています。

さらに、キーエンス＜6861＞（同7.9兆円）、ソニー＜6758＞（同7.2兆円）、ファーストリテイリング＜9983＞（同7兆円）と続き、金融ではこの後に三菱UFJFG＜8306＞（同6.8兆円）が続いています。

かつて上位に来た銀行の力が落ちてきた結果が、時価総額のランキングにも表れているようです。

ざっくりと上位10社までの時価総額と今期予想税前利益を並べてみると、以下のようになります。

1.トヨタ＜7203＞時価総額21.8兆円／税前利益2.72兆円
2.ソフトバンクG＜9984＞11.2兆円／3.5兆円
3.NTT＜9432＞9.8兆円／1.57兆円
4.ドコモ＜9437＞8.3兆円／0.84兆円
5.キーエンス＜6861＞7.9兆円／0.34兆円
6.ソニー＜6758＞7.2兆円／0.77兆円
7.ファーストR＜9983＞7.0兆円／0.26兆円
8.三菱UFJFG＜8306＞6.8兆円／経常1.28兆円
9.ソフトB＜9434＞6.8兆円／0.73兆円
10.KDDI＜9433＞6.6兆円／1.02兆円
合計　93.4兆円／13兆円・・・7.2倍

日本全体の上場企業の時価総額約600兆円に対して、上位10社が占める比率は15％余りとなります。

キーエンスやファーストRのように利益に対して時価総額が大きくなっている企業は発行済み株式数が比較的少ないことに加え、オーナーの持ち株が多いことによると考えられます。

特にファーストRはオーナーの持ち株比率が20％を超えており、225銘柄にも採用されていることから需給がタイトになっている状況が見られます。

また通信系が上位に来るのは、通信インフラでの収益が独占的な構造となっていて圧倒的にキャッシュフローが生まれやすいためです。ある意味恵まれたビジネスを行っているからこその時価総額上位だと言えます。

こうした時価総額上位10社に続く時価総額1兆円以上の企業は120社あります。こうした大型企業が日本の株式市場の主役を担っている訳ですが、これら大型企業に関心を持つのは個人投資家の皆さんよりもどちらかと言うと年金や投信運用を担う機関投資家です。

個人投資家の皆さんはより成長のベクトルが高そうな中小型銘柄への関心を持たれているのかもしれません。

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