若いうちは老後資金と聞いてもピンと来ないかもしれませんが、50代となるとそうもいきません。とくに、一見すると余裕がある年収の方こそ注意が必要です。(『教育貧困にならないために』川畑明美)
プロフィール:川畑明美(かわばた あけみ)
ファイナンシャルプランナー。2人の子どもと夫婦の4人暮らし。子育てをしながらフルタイムで働く傍ら、投資信託の積立投資で2,000万円の資産を構築。2013年にファイナンシャルプランナー資格を取得。雑誌を中心に執筆活動を行う一方、積立投資の選び方と積立設定までをマンツーマンで教える家計のコーチング・サービスを展開している。
ファイナンシャルプランナー。2人の子どもと夫婦の4人暮らし。子育てをしながらフルタイムで働く傍ら、投資信託の積立投資で2,000万円の資産を構築。2013年にファイナンシャルプランナー資格を取得。雑誌を中心に執筆活動を行う一方、積立投資の選び方と積立設定までをマンツーマンで教える家計のコーチング・サービスを展開している。
サラリーマンも自営業者も老後は大変。実際いくら必要なのか?
年収が高い人ほど要注意!
30代や40代は日々の生活が忙しく、老後資金と言ってもピンとこないかもしれません。
しかし、そろそろ老後が現実となる50代は、そうもいきません。
とくに一見余裕がある年収の方こそ、50代は引き締めるべきです。
子どもたちが大学を卒業して独立すると、急に家計が楽になります。
その時に、食費や娯楽費を安易に増やしてしまうと、定年後の病気やケガなどのちょっとしたトラブルで、家計が破綻状態になってしまうことも。
リハビリなど保険内の治療でも、長引くと家計の負担になります。
退職後も、今と変わらない生活を送るのでしたら、いくら不足するのか?
年金定期便で支給予定の年金を確認して、試算しておきましょう。
実際、いくら必要なのか?
退職後の生活費ですが、住宅ローンや子どもにかかる費用がなくなり、生命保険料も不要になります。
そうなると50代の手取り収入の5割くらいで計算しても良いでしょう。
(50代の手取り ÷ 2)- 年金 = 不足額
生活費に関して、ざっくり計算するなら、こんな感じです。
生活費以外には、自宅のリフォームや病気や介護などに備える予備費、お子さんの結婚資金などですね。
介護費用は、程度によって違いますが、1,000万円ほど見積もっておけば良いでしょう。
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