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3人の“黒船”が演出する「アベノミクス第3幕」 再び白羽の矢が立つ日本株式市場=藤井まり子

「日本株式ブーム」「新興国株式ブーム」に繋がるアメリカの景気回復

さて、3月16日のイエレンFOMCの「ハト派的な政策発表」を受けて、この日を境に、内外のグローバル市場では、「穏やかなドル安」「エネルギーを始めとするコモディティー高」「新興国群の通貨高」が、さらに進行しました。

明らかに、こちらメルマガで、昨年茉から予告していた「新興国株式ブーム」が始まったように見受けられます。

「穏やかなドル安」「エネルギー価格の安定」は、アメリカ国内でも、穏やかなインフレ(=景気回復)を巻き起こします。インフレはアメリカ株式資本主義の最大の味方です。

実際、ここのところのアメリカ国内の物価上昇率には、目を見張るものがあります。

アメリカ国内の直近の総合の消費者物価指数(CPI)や個人消費支出(PCE)は、まだ対前年比で1.0%前後です(それでもアメリカの場合は、ゼロ近辺をウロウロしている日
本やユーロ圏のCPI(総合)よりははるかに高い)。

しかしながら、アメリカの場合は、コア消費者物価指数やコアPの個人消費支出(コアPCE)は、対前年比でそれぞれ2.2%前後、1.7%前後と、急速に回復しているのです。イエレンFOMCが「1回目の利上げ」を急いだ理由が分かるようです(このコア消費者物価指数やコアPCEの勢いのある上昇率は、アメリカの景気回復が確実に軌道に乗っている証拠ですね)。

話を元に戻しましょう。

3月16日に下方修正された「アメリカFOMCによる、実質GDP成長率で2%~2.2%の見通し」を眺めると、サブプライム危機前の「アメリカの実質GDP成長率」からは隔世の感を抱いてしまいます。

サブプライム危機「前」のアメリカの実質GDP成長率は、資産バブルを巧みに利用していたので、3%台がざらだったわけです。

が、危機「後」の今では、「イエレン&フィッシャーFRBによる、二度と大型バブルは引き起こすまじ」との「深い反省」「強い決心」のもと、アメリカでは今回ばっかりは、「大型バブル」が起こりそうもありません。株式市場でも「株式ブーム」だけに留まりそうです。

ですからこそ、イエレンFOMCも、向こう3年は、アメリカの実質GDP成長率では、2.0%~2.2%程度の「穏やかかつ持続的な成長」しか見込んでいないのでしょう。

大金融危機を経験して、アメリカFRBもずいぶんと謙虚になったものですねぇ~。こういうのを、「ニューノーマル」と言うのでしょうねぇ~。

お蔭で、日本のアベノミクスには「二度目の白羽の矢」が立っているわけです!アブノーマルだった「ブッシュ&グリーンスパン時代」には、中国経済がブイブイ言っていた分だけ、日本経済なんてたいして「お呼び」じゃなかったんです。が、10年も経過すると、世の中すっかり変る部分もあるのですね。

Next: イエレンFRBが描く景気回復のストーリーとプロセス

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